医科 第2章 特掲診療料 第12部 放射線治療

M001 体外照射

M001 体外照射

  1. 1 エックス線表在治療
  2. イ 1回目
    110点
  3. ロ 2回目
    33点
  4. 2 コバルト遠隔大量照射
  5. イ 1回目
    250点
  6. ロ目
    75点
  7. 3 高エネルギー放射線治療
  8. イ 1回目
  9. ( 1 ) 1門照射又は対向2門照射を行った場合
    840点
  10. ( 2 ) 非対向2門照射又は3門照射を行った場合
    1,320点
  11. ( 3 ) 4門以上の照射、運動照射又は原体照射を行った場合
    1,800点
  12. ロ 2回目
  13. ( 1 ) 1門照射又は対向2門照射を行った場合
    420点
  14. ( 2 ) 非対向2門照射又は3門照射を行った場合
    660点
  15. ( 3 ) 4門以上の照射、運動照射又は原体照射を行った場合
    900点
  16.  注 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の70に相当する点数により算定する。
  17. 4 強度変調放射線治療(IMRT)
  18. イ 1回目
    3,000点
  19. ロ 2回目
    1,500点
  20.  注 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して、放射線治療を実施した場合に算定する。

1 疾病、部位又は部位数にかかわらず、1回につき算定する。

2 術中照射療法を行った場合は、患者1人につき1日に限り、所定点数に3,000点を加算する。

3 体外照射用固定器具を使用した場合は、所定点数に1,000点を加算する。

4 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、放射線治療を専ら担当する常勤の医師が画像誘導放射線治療(IGRT)による体外照射(3のイの( 3 )若しくはロの( 3 )又は4に係るものに限る。)を行った場合には、画像誘導放射線治療加算として、患者1人1日につき1回に限り所定点数に300点を加算する。

5 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、呼吸性移動対策を行った場合は、体外照射呼吸性移動対策加算として、所定点数に150点を加算する。

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(1) 体外照射の具体的な定義は次のとおりである。
アエックス線表在治療とは、管電圧10万ボルト未満による照射療法をいう。
イコバルト遠隔大量照射とは、大量のコバルト線源のガンマ線を使用した固定コバル60 60ト装置以外のコバルト装置による遠隔照射療法をいう。
ウ高エネルギー放射線治療とは、100万電子ボルト以上のエックス線又は電子線の応用で、直線加速装置又はマイクロトロン治療装置使用による照射療法をいう。
エ強度変調放射線治療(IMRT)とは、多分割絞り(マルチリーフコリメータ)などを用いて、空間的又は時間的な放射線強度の調整を同一部位に対する複数方向からの照射について行うことで、三次元での線量分布を最適なものとする照射療法をいう。ただし、診療報酬の算定については、関連学会のガイドラインに準拠し、3方向以上の照射角度から各門につき3種以上の線束強度変化をもつビームによる治療計画を逆方向治療計画法にて立案したものについて照射した場合に限る。

(2) 体外照射の治療料は、疾病の種類、部位の違い、部位数、同一患部に対する照射方法にかかわらず、1回につき所定点数を算定する。また、2方向以上の照射であっても当該所定点数のみにより算定する。

(3) 1日に複数部位の照射を行う場合においては、1回目とは異なる部位に係る2回目の照射に限り、ロの所定点数を算定する。1日に同一部位に対する複数回の照射を行う場合は、1回目の照射と2回目の照射の間隔が2時間を超える場合に限り、イの所定点数を1日に2回分算定できる。

(4) 「注3」の体外照射用固定器具加算は、頭頸部腫瘍(頭蓋内腫瘍を含む。)に対して体外照射を行う際に頭頸部を精密に固定する器具を使用した場合に限り、患者1人につき1回に限り算定できる。

(5) 「注4」の画像誘導放射線治療(IGRT)とは、毎回の照射時に治療計画時と照射時の照射中心位置の三次元的な空間的再現性が5ミリメートル以内であることを照射室内で画像的に確認・記録して照射する治療のことである。

(6) 「注4」の画像誘導放射線治療加算は、「3」の「イ」又は「4」の「イ」の所定点数を1日に2回分算定できる場合であっても、1日に1回の算定を限度とする。

(7) 「注5」の呼吸性移動対策とは、呼吸による移動長が10mmを超える肺がん、食道がん、胃がん、肝がん、胆道がん、膵がん、腎がん又は副腎がんに対し、治療計画時及び毎回の照射時に呼吸運動(量)を計測する装置又は実時間位置画像装置等を用いて、呼吸性移動による照射範囲の拡大を低減する対策のことをいい、呼吸性移動のために必要な照射野の拡大が三次元的な各方向に対しそれぞれ5㎜以下となることが、治療前に計画され、照射時に確認されるものをいう。なお、治療前の治療計画の際に、照射範囲計画について記録し、毎回照射時に実際の照射範囲について記録の上、検証すること。

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