令和2年Ｄ０１４自己抗体検査

注

１本区分の９から15まで、17、20及び32に掲げる検査を２項目又は３項目以上行った場合は、所定点数にかかわらず、それぞれ320点又は490点を算定する。

２本区分の44及び45に掲げる検査については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において実施した場合に算定する。

通知

(１) 「２」のリウマトイド因子（ＲＦ）定量、「７」のマトリックスメタロプロテイナーゼ－３（ＭＭＰ－３）、「８」の抗ガラクトース欠損ＩｇＧ抗体定性、同定量、「13」のＣ１ｑ結合免疫複合体、「21」のモノクローナルＲＦ結合免疫複合体及び「22」のＩgＧ型リウマトイド因子のうち３項目以上を併せて実施した場合には、主たるもの２つに限り算定する。

(２) 「８」の抗ガラクトース欠損ＩｇＧ抗体定性、同定量は、ＥＣＬＩＡ法又はレクチン酵素免疫測定法による。なお、「２」のリウマトイド因子（ＲＦ）定量を併せて実施した場合は、主たるもののみ算定する。

(３) 「11」の抗甲状腺ペルオキシダーゼ抗体を、「３」の抗甲状腺マイクロゾーム抗体半定量と併せて実施した場合は、主たるもののみ算定する。

(４) 「17」の抗ＲＮＡポリメラーゼⅢ抗体は、びまん性型強皮症の確定診断を目的として行った場合に、１回を限度として算定できる。また、その際陽性と認められた患者に関し、腎クリーゼのリスクが高い者については治療方針の決定を目的として行った場合に、また、腎クリーゼ発症後の者については病勢の指標として測定した場合に、それぞれ３月に１回を限度として算定できる。

(５) 「18」の抗セントロメア抗体定量又は同定性は、原発性胆汁性肝硬変又は強皮症の診断又は治療方針の決定を目的に用いた場合に限り算定できる。

(６) 「20」の抗ＡＲＳ抗体と「９」の抗Ｊｏ－１抗体定性、同半定量又は同定量を併せて実施した場合は主たるもののみ算定する。

(７) 抗シトルリン化ペプチド抗体定性又は同定量
ア「23」の抗シトルリン化ペプチド抗体定性又は同定量は、以下のいずれかの場合に算定できる。(イ) 関節リウマチと確定診断できない者に対して診断の補助として検査を行った場合に、原則として１回を限度として算定できる。ただし、当該検査結果が陰性の場合においては、３月に１回に限り算定できる。なお、当該検査を２回以上算定するに当たっては、検査値を診療報酬明細書の摘要欄に記載する。(ロ) (イ)とは別に、関節リウマチに対する治療薬の選択のために行う場合においては、患者１人につき原則として１回に限り算定する。ただし、当該検査結果は陰性であったが、臨床症状・検査所見等の変化を踏まえ、再度治療薬を選択する必要がある場合においては、３月に１回に限り算定できる。なお、当該検査を２回以上算定するに当たっては、その医学的な必要性を診療報酬明細書の摘要欄に記載する。
イ「23」の抗シトルリン化ペプチド抗体定性、同定量、「７」のマトリックスメタロプロテイナーゼ－３（ＭＭＰ－３）、「８」の抗ガラクトース欠損ＩｇＧ抗体定性、同定量、「13」のＣ１ｑ結合免疫複合体、「21」のモノクローナルＲＦ結合免疫複合体及び「22」のＩｇＧ型リウマトイド因子のうち２項目以上を併せて実施した場合には、主たるもの１つに限り算定する。

(８) 抗ＬＫＭ－１抗体
ア「24」の抗ＬＫＭ－１抗体は、ウイルス肝炎、アルコール性肝障害及び薬剤性肝障害のいずれでもないことが確認され、かつ、抗核抗体陰性の自己免疫性肝炎が強く疑われる患者を対象として測定した場合に限り算定できる。
イ本検査を実施した場合は、診療報酬明細書の摘要欄に抗核抗体陰性を確認した年月日を記載すること。

(９) 「25」の抗カルジオリピンβ２グリコプロテインⅠ複合体抗体と「27」の抗カルジオリピン抗体を併せて実施した場合は、主たるもののみ算定する。

(10) 「26」の抗ＴＳＨレセプター抗体（ＴＲＡｂ）及び「36」の甲状腺刺激抗体（ＴＳＡｂ）を同時に行った場合は、いずれか一方のみ算定する。

(11) 「28」のＩｇＧ２（ＴＩＡ法によるもの）及び「38」のＩｇＧ２（ネフェロメトリー法によるもの）は、原発性免疫不全等を疑う場合に算定する。これらを併せて実施した場合は、「28」のＩｇＧ２（ＴＩＡ法によるもの）により算定する。

(12) 「29」の抗好中球細胞質ミエロペルオキシダーゼ抗体（ＭＰＯ－ＡＮＣＡ）は、ＥＬＩＳＡ法、ＣＬＥＩＡ法又はラテックス免疫比濁法により、急速進行性糸球体腎炎の診断又は経過観察のために測定した場合に算定する。

(13) 抗デスモグレイン３抗体
ア「31」の抗デスモグレイン３抗体は、ＥＬＩＳＡ法又はＣＬＥＩＡ法により、天疱瘡の鑑別診断又は経過観察中の治療効果判定を目的として測定した場合に算定できる。なお、鑑別診断目的の対象患者は、厚生労働省難治性疾患政策研究事業研究班による「天疱瘡診断基準」により、天疱瘡が強く疑われる患者とする。
イ尋常性天疱瘡の患者に対し、経過観察中の治療効果判定の目的で、本検査と「35」の抗デスモグレイン１抗体を併せて測定した場合は、主たるもののみ算定する。

(14) 「31」の抗ＢＰ180－ＮＣ16ａ抗体は、ＥＬＩＳＡ法又はＣＬＥＩＡ法により、水疱性類天疱瘡の鑑別診断又は経過観察中の治療効果判定を目的として測定した場合に算定できる。

(15) 「31」の抗糸球体基底膜抗体（抗ＧＢＭ抗体）は、抗糸球体基底膜抗体腎炎及びグッドパスチャー症候群の診断又は治療方針の決定を目的として行った場合に限り算定する。

(16) 「32」の抗ＭＤＡ５抗体、抗ＴＩＦ１－γ抗体及び抗Ｍｉ－２抗体は、厚生労働省難治性疾患克服研究事業自己免疫疾患に関する調査研究班による「皮膚筋炎診断基準」を満たす患者において、ＥＬＩＳＡ法により測定した場合に算定できる。

(17) 「33」のループスアンチコアグラント定量及び同定性は、希釈ラッセル蛇毒試験法又はリン脂質中和法により、抗リン脂質抗体症候群の診断を目的として行った場合に限り算定する。

(18) 抗デスモグレイン１抗体
ア「35」の抗デスモグレイン１抗体は、ＥＬＩＳＡ法又はＣＬＥＩＡ法により、天疱瘡の鑑別診断又は経過観察中の治療効果判定を目的として測定した場合に算定できる。なお、鑑別診断目的の対象患者は、厚生労働省難治性疾患政策研究事業研究班による「天疱瘡診断基準」により、天疱瘡が強く疑われる患者とする。
イ落葉状天疱瘡の患者に対し、経過観察中の治療効果判定の目的で、本検査と「31」の抗デスモグレイン３抗体を併せて測定した場合は、主たるもののみ算定する。

(19) 「37」のＩｇＧ４は、ネフェロメトリー法又はＴＩＡ法による。

(20) 「39」の抗ＧＭ１ＩｇＧ抗体は、ＥＬＩＳＡ法により、進行性筋力低下又は深部腱反射低下等のギラン・バレー症候群が疑われる所見が見られる場合において、診断時に１回に限り算定でき、経過観察時は算定できない。

(21) 「39」の抗ＧＱ１ｂＩｇＧ抗体は、ＥＬＩＳＡ法により、眼筋麻痺又は小脳性運動失調等のフィッシャー症候群が疑われる場合において、診断時に１回に限り算定でき、経過観察時は算定できない。

(22) 抗デスモグレイン１抗体、抗デスモグレイン３抗体及び抗ＢＰ180－ＮＣ16ａ抗体同時測定
ア「40」の抗デスモグレイン１抗体、抗デスモグレイン３抗体及び抗ＢＰ180－ＮＣ16ａ抗体同時測定は、天疱瘡又は水疱性類天疱瘡が疑われる患者に対して、間接蛍光抗体法（ＩＦ法）により、鑑別診断を目的として測定した場合に算定できる。なお、天疱瘡についての鑑別診断目的の対象患者は、厚生労働省難治性疾患政策研究事業研究班による「天疱瘡診断基準」により、天疱瘡が強く疑われる患者とする。
イ天疱瘡又は水疱性類天疱瘡の鑑別診断の目的で、本検査と「31」の抗デスモグレイン３抗体若しくは抗ＢＰ180－ＮＣ16ａ抗体又は「35」の抗デスモグレイン１抗体を併せて測定した場合は、主たるもののみ算定する。

(23) 抗アセチルコリンレセプター抗体（抗ＡＣｈＲ抗体）
ア「41」の抗アセチルコリンレセプター抗体（抗ＡＣｈＲ抗体）は、重症筋無力症の診断又は診断後の経過観察の目的で行った場合に算定できる。
イ本検査と「43」の抗筋特異的チロシンキナーゼ抗体を併せて測定した場合は、主たるもののみ算定する。

(24) 「42」の抗グルタミン酸レセプター抗体は、ラスムッセン脳炎、小児の慢性進行性持続性部分てんかん又はオプソクローヌス・ミオクローヌス症候群の診断の補助として行った場合に、月１回を限度として算定できる。

(25) 「43」の抗アクアポリン４抗体は、ＥＬＩＳＡ法により視神経脊髄炎の診断（治療効果判定を除く。）を目的として測定した場合に算定できる。なお、当該検査の結果は陰性であったが、臨床症状・検査所見等の変化を踏まえ、視神経脊髄炎が強く疑われる患者に対して、疾患の診断を行う必要があり、当該検査を再度実施した場合においても算定できる。ただし、この場合、前回の検査実施日及び検査を再度実施する医学的な必要性について診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

(26) 抗筋特異的チロシンキナーゼ抗体
ア「43」の抗筋特異的チロシンキナーゼ抗体は、ＲＩＡ法により重症筋無力症の診断又は診断後の経過観察を目的として測定した場合に算定できる。
イ本検査と「41」抗アセチルコリンレセプター抗体（抗ＡＣｈＲ抗体）を併せて測定した場合は、主たるもののみ算定する。

(27) 「44」の抗ＨＬＡ抗体（スクリーニング検査）は、肺移植、心移植、肝移植、膵移植、小腸移植又は腎移植後の患者に対して実施した場合に、原則として１年に１回に限り算定する。ただし、抗体関連拒絶反応を強く疑う場合等、医学的必要性がある場合には、１年に１回に限り更に算定できる。なお、この場合においては、診療録及び診療報酬明細書の摘要欄にその理由及び医学的な必要性を記載すること。

(28) 「45」の抗ＨＬＡ抗体（抗体特異性同定検査）は、「44」の抗ＨＬＡ抗体（スクリーニング検査）によって陽性が確認された症例について、抗体関連拒絶反応の確定診断を目的に行われた場合に算定する。ただし、抗体関連拒絶反応と診断された患者の経過観察時に行った場合には、１年に２回に限り更に算定できる。なお、この場合においては、診療録及び診療報酬明細書の摘要欄にその理由及び医学的な必要性を記載すること。