複数医療機関でリハビリ実施について

投稿日：2022/06/27 13:10

「患者の希望」だけでは保険給付はできません。医学的に双方でリハビリテーションを行う理由があればコメント対応でよろしいかと存じますが、保険者からすれば、一つの医療機関で実施できると判断すると、返戻など理由を求められることがあるかも知れませんね。

なお、リハビリテーションの通則に以下のとおりありますので、ご注意願います。
「同一の疾患等」が引っかかります。
４の３　同一の疾患等に係る疾患別リハビリテーションについては、1つの保険医療機関が責任をもって実施するべきであるが、言語聴覚療法に係る疾患別リハビリテーションについては、言語聴覚療法を実施できる保険医療機関が少ないことを考慮し、当分の間、別の保険医療機関において実施した場合であっても算定することができるものとする。また、区分番号「H007」障害児（者）リハビリテーション料については、その特殊性を勘案し、疾患別リハビリテーション料、区分番号「H007-2」がん患者リハビリテーション料又は区分番号「H007-3」認知症患者リハビリテーション料を算定している保険医療機関とは別の保険医療機関で算定することができるものとする。

投稿日：2022/06/27 14:43

同一の疾患等に係る疾患別リハビリテーションについては、１つの保険医療機関が責任をもって実施するべき

　上記通知あります（他同様な疑義解釈もあります。）。ご質問文より同一疾患等には該当しないと考えますので、算定は可能かと思います。
　ただ、同じ疾患別リハビリテーションでの算定ですと疑義が生じる可能性はあるのだろうと思います 

投稿日：2022/06/27 22:12

第７部 リハビリテーションの通則通知８に

８ 疾患別リハビリテーション料は、患者の疾患等を総合的に勘案して最も適切な区分に該当する疾患別リハビリテーション料を算定する。ただし、当該患者が病態の異なる複数の疾患を持つ場合には、必要に応じ、それぞれを対象とする疾患別リハビリテーション料を算定できる。例えば、疾患別リハビリテーション料のいずれかを算定中に、新たな疾患が発症し、新たに他の疾患別リハビリテーションを要する状態となった場合には、新たな疾患の発症日等をもって他の疾患別リハビリテーションの起算日として、それぞれの疾患別リハビリテーション料を算定することができる。この場合においても、１日の算定単位数は前項の規定による。

と規定されています。

　「患者の疾患等を総合的に勘案して」ですから、リハビリを実施する保険医療機関はご質問にある肩関節に係る疾患と腰部に係る疾患を総合的に勘案して疾患別リハビリテーションの実施および算定をする必要があるとも解釈できるため、たとえ他院と貴院のリハビリ対象疾患が別々であっても「患者の疾患等を総合的に勘案している」と判断されない可能性があります。

　なお、他院で肩関節に係る疾患で運動器リハビリテーションを実施中で新たに腰部に係る疾患が発症したならば、新たな疾患の発症日等をもって運動器リハビリテーションの起算日として、運動器リハビリテーション料を継続して算定できますので、認められるかどうかわからないリハビリをそれぞれ行うよりも、他院に任せてしまったほうが患者のためになるのではないでしょうか。