令和8年問８７認知療法・認知行動療法
疑義解釈
問８７認知療法・認知行動療法
疑義解釈（その２）
「Ｉ００３－２」認知療法・認知行動療法について、うつ病又は不安障害を合併した不眠症の患者に対して、不眠症に対する認知療法・認知行動療法と併存症に対する認知療法・認知行動療法の両者を実施した場合、どのように算定するのか。
回答
両者の実施が医学的に妥当であると判断した場合に限り、それぞれの上限回数を限度として算定できる。
関連する疑義解釈
「Ｉ００３－２」認知療法・認知行動療法の留意事項通知の（11）に定める不眠症に対する認知療法・認知行動療法の実施に当たって参考にすることとしている、関係学会の定めるマニュアルとは、具体的に何を指すのか。
疑義解釈（その２）
「Ｉ００３－２」認知療法・認知行動療法の施設基準について、
①認知療法・認知行動療法１に関する施設基準における、「専任の認知療法・認知行動療法に習熟した医師」とは、具体的にどのような医師か。「疑義解釈資料の送付について（その８）」（平成30年10月９日保険局医療課事務連絡）別添１の問８や、「疑義解釈資料の送付について（その２）」（令和８年４月１日保険局医療課事務連絡）別添１の問79に看護師や公認心理師の要件に該当するものとして示された研修を受けた医師しか認められないのか。
②認知療法・認知行動療法２の専任の常勤看護師及び認知療法・認知行動療法３の専任の常勤公認心理師の要件として「治療に係る面接に60回以上同席した経験があること。」とあるが、ここでいう「治療に係る面接」とは、医師の行う認知療法・認知行動療法に限られるのか。
疑義解釈（その８）
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