ＨＭＧ注射用７５単位「Ｆ」

警告

本剤を用いた不妊治療により、脳梗塞、肺塞栓を含む血栓塞栓症等を伴う重篤な卵巣過剰刺激症候群があらわれることがある〔８．２、８．３、９．１．２、９．１．８、１０．２、１１．１．１参照〕。

禁忌

２．１．　エストロゲン依存性悪性腫瘍（例えば、乳癌、子宮内膜癌）及びその疑いのある患者［腫瘍の悪化あるいは顕性化を促すことがある］。
２．２．　卵巣腫瘍の患者及び多のう胞性卵巣症候群を原因としない卵巣腫大のある患者［卵胞刺激作用によりその症状を悪化させることがある］。
２．３．　妊婦又は妊娠している可能性のある女性〔９．４生殖能を有する者、９．５妊婦の項参照〕。
２．４．　活動性血栓塞栓性疾患の患者［症状が悪化するおそれがある］〔９．１．８、１１．１．１参照〕。
２．５．　本剤の成分に対する過敏症の既往歴のある患者。

効能・効果

１）．　間脳性無月経（視床下部性無月経）・下垂体性無月経の排卵誘発。
２）．　生殖補助医療における調節卵巣刺激。
（効能又は効果に関連する注意）
５．１．　〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉患者の選択：本剤を用いた一般不妊治療の対象は、不妊症患者のうちの、間脳又は下垂体前葉の機能・器質的障害に由来する性腺刺激ホルモン低分泌無月経患者であるので次の点に注意すること。
５．１．１．　〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉対象患者：エストロゲン・プロゲステロンテストで初めて反応する第２度無月経又は抗エストロゲン療法（クロミフェンクエン酸塩、シクロフェニル等）が奏効しない第１度無月経の患者に投与すること。
５．１．２．　〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉対象外患者
（１）．　〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉本療法の対象とはならない子宮性無月経の患者を除外するために、患者の状態（例えば性腺刺激ホルモン・エストロゲン・プロゲステロン分泌、頸管粘液、基礎体温、超音波所見等）を詳細に検査すること。
（２）．　〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉原発性卵巣不全による尿中性腺刺激ホルモン分泌の高い患者、副腎機能異常による無月経・甲状腺機能異常による無月経患者、頭蓋内に病変（下垂体腫瘍等）のある患者、及び無排卵症以外の不妊症患者は本療法の対象から除外すること。
５．２．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉本剤の投与の適否は、患者及びパートナーの検査を十分に行った上で判断すること。調節卵巣刺激で原発性卵巣不全が認められる場合や妊娠不能な性器奇形又は妊娠に不適切な子宮筋腫の合併等の妊娠に不適当な場合には本剤を投与しないこと。また、調節卵巣刺激で甲状腺機能低下、副腎機能低下、高プロラクチン血症及び下垂体腫瘍又は視床下部腫瘍等が認められた場合、当該疾患の治療を優先すること。

用法・用量

〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉
１日卵胞刺激ホルモンとして７５～１５０単位を添付の溶解液で溶解して連続筋肉内投与し、頸管粘液量が約３００ｍｍ３以上、羊歯状形成（結晶化）が第３度の所見を呈する時期を指標として（４～２０日間、通常５～１０日間）、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンに切り換える。
本剤の用法・用量は症例によって異なるので、使用に際しては厳密な経過観察が必要である。
〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉
通常、卵胞刺激ホルモンとして１５０又は２２５単位を１日１回皮下又は筋肉内投与する。患者の反応に応じて１日４５０単位を超えない範囲で適宜用量を調節し、卵胞が十分に発育するまで継続する。
（用法及び用量に関連する注意）
７．１．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉本剤の投与開始時期は、組み合わせて使用する薬剤に応じて適切に判断すること。
７．２．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉患者により卵巣の反応性は異なるので、本剤の開始用量は患者特性を考慮して決定（減量又は増量）し、本剤の用量調節を行う場合には、超音波検査や血清エストラジオール濃度の測定により確認した患者の卵巣反応に応じて用量調節を行うこと（用量調節は投与開始５日後から可能であり、増量幅は１５０単位以下とすること）。
７．３．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉超音波検査及び血清エストラジオール濃度の測定により十分な卵胞の発育が確認されるまで本剤の投与を継続すること。生殖補助医療における調節卵巣刺激の場合、本剤の最終投与後、最終的な卵胞成熟を誘起したうえで、採卵すること。

生殖能を有する者

８．１．　〈効能共通〉本剤は、不妊治療に十分な知識と経験のある医師のもとで使用すること。本剤投与により予想されるリスク及び注意すべき症状について、あらかじめ患者に説明を行うこと。
８．２．　〈効能共通〉本剤を用いた不妊治療により、卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあるので、次のモニタリングを実施すること。
・　〈効能共通〉一般不妊治療においては、本剤投与中及び排卵誘発に使用する薬剤（ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン（ｈＣＧ）等）投与前の超音波検査による卵巣反応。
・　〈効能共通〉生殖補助医療においては、本剤投与中及び卵胞の最終成熟に使用する薬剤（ｈＣＧ等）投与前の超音波検査及び血清エストラジオール濃度の測定による卵巣反応。
・　〈効能共通〉患者の自覚症状（下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等）。
・　〈効能共通〉急激な体重増加。
・　〈効能共通〉超音波検査等による卵巣腫大。
なお、卵巣過剰刺激症候群のリスク因子として、多のう胞性卵巣症候群、若年、やせ、血清抗ミュラー管ホルモン高値、卵巣過剰刺激症候群の既往、血清エストラジオール高値、発育卵胞数高値等が知られているので、卵巣過剰刺激症候群のリスク因子を有する患者への対応は慎重に行うこと。
卵巣過剰刺激症候群の徴候が認められた場合には、本剤の投与中断などを行うとともに、卵巣過剰刺激症候群の徴候が認められた場合には、少なくとも４日間は性交を控えるように患者に指導すること。また、卵胞の最終成熟又は排卵誘発の延期や中止等の要否を含め実施中の不妊治療の継続の可否を慎重に判断すること（卵巣過剰刺激症候群は、本剤投与中だけではなく、本剤投与後に発現し、軽症又は中等症であっても急速に進行して重症化することがあるため、本剤の最終投与後も少なくとも２週間の経過観察を行い、卵巣過剰刺激症候群の重症度に応じた適切な処置を行うこと、なお、卵巣過剰刺激症候群は、妊娠によって重症化し、長期化することがあることにも留意すること）〔１．警告の項、８．３、９．１．２、９．１．８、１０．２、１１．１．１参照〕。
８．３．　〈効能共通〉患者に対しては、あらかじめ次の点を説明すること〔１．警告の項、８．２、９．１．２、９．１．８、１０．２、１１．１．１参照〕。
・　〈効能共通〉卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあるので、自覚症状（下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等）や急激な体重増加が認められた場合には直ちに医師等に相談すること。
・　〈効能共通〉一般不妊治療においては、卵巣過剰刺激の結果として多胎妊娠の可能性があること。
全国３６病院における本療法による多胎妊娠についての調査で、双胎以上の多胎妊娠は、妊娠総数４５４例中９３例（２０．４８％）で、そのうち、双胎５９例（１３．００％）、３胎２０例（４．４１％）、４胎８例（１．７６％）、５胎５例（１．１０％）、６胎１例（０．２２％）であったとの報告がある。
８．４．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉在宅自己注射（皮下注射）を行う場合は、患者に投与法及び安全な廃棄方法の指導を行うこと。
８．４．１．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉自己投与の適用については、医師がその妥当性を慎重に検討し、十分な教育訓練を実施したのち、患者自ら確実に投与できることを確認した上で、医師の管理指導のもとで実施すること。また、在宅自己注射を行う場合は、溶解時や投与する際の操作方法を指導すること。自己投与適用後、本剤による副作用が疑われる場合や自己投与の継続が困難な場合には、直ちに自己投与を中止させるなど適切な処置を行うこと。
８．４．２．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉在宅自己注射を行う場合は、使用
済みの注射針あるいは注射器を再使用しないように患者に注意を促すこと。
８．４．３．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉在宅自己注射を行う場合は、全ての器具の安全な廃棄方法について指導を徹底し、同時に、使用済みの針及び注射器を廃棄する容器を提供することが望ましい。
８．４．４．　〈生殖補助医療における調節卵巣刺激〉在宅自己注射を行う前に、本剤の取扱説明書を必ず読むよう指導すること。
９．１．１．　児を望まない第２度無月経患者：治療上やむを得ないと判断される場合を除き、投与しないこと（妊娠する可能性がある）。
９．１．２．　多のう胞性卵巣のある患者：治療上やむを得ないと判断される場合を除き、投与しないこと（卵巣過剰刺激症候群を起こしやすい）〔１．警告の項、８．２、８．３、１０．２、１１．１．１参照〕。
９．１．３．　未治療の子宮内膜増殖症のある患者：子宮内膜増殖症は細胞異型を伴う場合がある。
９．１．４．　子宮筋腫のある患者：子宮筋腫の発育を促進するおそれがある。
９．１．５．　子宮内膜症のある患者：症状が増悪するおそれがある。
９．１．６．　乳癌の既往歴のある患者：乳癌が再発するおそれがある。
９．１．７．　乳癌家族素因が強い患者、乳房結節のある患者、乳腺症の患者又は乳房レントゲン像に異常がみられた患者：症状が増悪するおそれがある。
９．１．８．　本人及び家族の既往歴等の一般に血栓塞栓症発現リスクが高いと認められる女性：本剤の投与の可否については、本剤が血栓塞栓症の発現リスクを増加させることを考慮して判断すること（なお、妊娠自体によっても血栓塞栓症のリスクは高くなることに留意すること）〔１．警告の項、２．４、８．２、８．３、１０．２、１１．１．１参照〕。
〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉生殖能を有する者：間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発の場合、妊娠初期の投与を避けるため、投与前少なくとも１ヵ月間は基礎体温を記録させること〔２．３、９．５妊婦の項参照〕。

相互作用

１０．２．　併用注意：排卵誘発に使用する薬剤及び卵胞の最終成熟に使用する薬剤（ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン製剤等）〔１．警告の項、８．２、８．３、９．１．２、９．１．８、１１．１．１参照〕［卵巣過剰刺激症候群があらわれることがある（卵巣への過剰刺激に伴う過剰なエストロゲンにより、血管透過性が亢進される）］。

副作用

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

重大な副作用

１１．１．　重大な副作用
１１．１．１．　卵巣過剰刺激症候群（頻度不明）：本剤を用いた不妊治療により、卵巣腫大、下腹部痛、下腹部緊迫感、腹水、胸水、呼吸困難を伴う卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあり、卵巣破裂、卵巣茎捻転、脳梗塞、肺塞栓を含む血栓塞栓症、肺水腫、腎不全等が認められることもあるので、本剤投与後に卵巣過剰刺激症候群が認められた場合には、重症度に応じて、本剤の投与中止、卵胞の最終成熟又は排卵誘発の延期や中止等の要否を含め、実施中の不妊治療の継続の可否を判断すること。また、卵巣過剰刺激症候群の重症度に応じた適切な処置を行うこと。重度卵巣過剰刺激症候群が認められた場合には、直ちに本剤の投与を中止し、入院させて適切な処置を行うこと〔１．警告の項、２．４、８．２、８．３、９．１．２、９．１．８、１０．２参照〕。

１１．２．　その他の副作用
１）．　過敏症：（頻度不明）発赤、発疹、ほてり。
２）．　投与部位：（頻度不明）疼痛。
３）．　その他：（頻度不明）悪心、頻尿、しびれ感、頭痛、浮腫、尿量増加。

授乳婦

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与しないこと（妊娠中の投与は不要である）〔２．３、９．４生殖能を有する者の項参照〕。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。

適用上の注意

１４．１．　薬剤調製時の注意１４．１．１．　添付溶解液の使用にあたっては本剤は１管１ｍＬに溶解して使用すること。
１４．１．２．　本剤は溶解後速やかに使用すること。
１４．２．　薬剤投与時の注意１４．２．１．　本剤は静脈内には投与しないこと。
１４．２．２．　筋肉内注射にあたっては、組織・神経等への影響を避けるため、次の点に注意すること。
・　筋肉内注射時同一部位への反復注射は行わないこと。
・　筋肉内注射時神経走行部位を避けること。
・　注射針を刺入したとき、激痛を訴えたり、血液の逆流をみた場合は、直ちに針を抜き、部位を変えて注射すること。

１７．１　有効性及び安全性に関する試験
〈間脳性（視床下部性）無月経・下垂体性無月経の排卵誘発〉
１７．１．１　国内臨床試験
本療法（ヒト下垂体性性腺刺激ホルモン製剤と胎盤性性腺刺激ホルモン製剤との組合せ投与）による３６施設での２，１６６例、６，０９６周期の臨床試験の概要は次のとおりである。
・本療法による排卵率は、症例別で７３．２％（１，５８６／２，１６６）、周期別で６４．５％（３，９３４／６，０９６）であった。
・本療法により排卵誘発に成功した症例のうち、妊娠が成立したのは、症例別で３１．４％（４９８／１，５８６）で、周期別で１３．３％（５２３／３，９３４）であった。
・全妊娠周期（妊娠後の転帰不明１７例を除く）における流産の発生頻度は２２．７％（１１５／５０６）であった。

１８．１　作用機序
ヒト下垂体性性腺刺激ホルモンは、卵胞刺激ホルモン活性を有し、卵巣に作用して原始卵胞から発育卵胞を形成する。次いで黄体形成ホルモンとの協力により卵胞を成熟させ、卵胞ホルモンを分泌させて排卵を誘発する。

製造販売会社

富士製薬

販売会社