イジュド点滴静注３００ｍｇ

警告

１．１．　本剤は、緊急時に十分対応できる医療施設において、がん化学療法に十分な知識・経験を持つ医師のもとで、本剤の使用が適切と判断される症例についてのみ投与すること。また、治療開始に先立ち、患者又はその家族に有効性及び危険性を十分説明し、同意を得てから投与すること。
１．２．　間質性肺疾患（放射線肺臓炎を含む）があらわれ、死亡に至った症例も報告されているので、初期症状（息切れ、呼吸困難、咳嗽、発熱等）の確認及び胸部Ｘ線検査の実施等、観察を十分に行い、また、異常が認められた場合には本剤の投与を中止し、副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと〔８．２、９．１．２、１１．１．１参照〕。

禁忌

本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者。

効能・効果

切除不能な肝細胞癌。
（効能又は効果に関連する注意）
５．３．　局所療法の適応となる肝細胞癌（経皮的エタノール注入療法の適応となる肝細胞癌、ラジオ波焼灼療法の適応となる肝細胞癌、マイクロ波凝固療法の適応となる肝細胞癌、肝動脈塞栓療法の適応となる肝細胞癌／肝動脈化学塞栓療法の適応となる肝細胞癌、放射線療法の適応となる肝細胞癌等）患者に対する本剤の有効性及び安全性は確立していない。
５．４．　臨床試験に組み入れられた患者の肝機能障害の程度等について、「１７．臨床成績」の項の内容を熟知し、本剤の有効性及び安全性を十分に理解した上で、適応患者の選択を行うこと〔１７．１．２参照〕。

用法・用量

デュルバルマブ（遺伝子組換え）との併用において、通常、成人にはトレメリムマブ（遺伝子組換え）として、３００ｍｇを６０分間以上かけて単回点滴静注する。ただし、体重３０ｋｇ以下の場合の投与量は４ｍｇ／ｋｇ（体重）とする。
（用法及び用量に関連する注意）
７．１．　本剤投与により副作用が発現した場合には、次を参考に、本剤の休薬等を考慮すること。
１）．　間質性肺疾患：
①．　Ｇｒａｄｅ２の間質性肺疾患の場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬する。
②．　Ｇｒａｄｅ３の間質性肺疾患又はＧｒａｄｅ４の間質性肺疾患の場合：本剤の投与を中止する。
２）．　肝機能障害：
①．　ＡＳＴが基準値上限の３～５倍若しくはＡＬＴが基準値上限の３～５倍、又は総ビリルビンが基準値上限の１．５～３倍まで増加した場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬する。
②．　ＡＳＴが基準値上限の５倍超若しくはＡＬＴが基準値上限の５倍超、又は総ビリルビンが基準値上限の３倍超まで増加した場合：本剤の投与を中止する。
③．　ＡＳＴが基準値上限の３倍超かつ総ビリルビンが基準値上限の２倍超若しくはＡＬＴが基準値上限の３倍超かつ総ビリルビンが基準値上限の２倍超まで増加し、本剤以外に原因がない場合：本剤の投与を中止する。
３）．　肝機能障害（ベースラインのＡＳＴ若しくはＡＬＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍を有する患者）：
①．　ＡＳＴがベースラインの２．５～５倍かつ基準値上限の２０倍以下若しくはＡＬＴがベースラインの２．５～５倍かつ基準値上限の２０倍以下（ベースラインのＡＳＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍若しくはベースラインのＡＬＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍を有する患者）に増加した場合：ベースラインの２．５倍未満に回復するまで本剤を休薬する。
②．　ＡＳＴがベースラインの５倍超若しくはＡＬＴがベースラインの５倍超、又はＡＳＴが基準値上限の２０倍超若しくはＡＬＴが基準値上限の２０倍超（ベースラインのＡＳＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍若しくはベースラインのＡＬＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍を有する患者）に増加した場合：本剤の投与を中止する。
③．　ＡＳＴがベースラインの２．５倍超かつ総ＢｉｌがＵＬＮの１．５倍超２倍未満若しくはＡＬＴがベースラインの２．５倍超かつ総ＢｉｌがＵＬＮの１．５倍超２倍未満（ベースラインのＡＳＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍若しくはベースラインのＡＬＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍を有する患者）に増加し本剤以外に原因がない場合：本剤の投与を中止する（Ｂｉｌ：ビリルビン、ＵＬＮ：基準値上限）。
④．　総ビリルビンが基準値上限の３倍超（ベースラインのＡＳＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍若しくはベースラインのＡＬＴが基準値上限を超えている肝悪性腫瘍を有する患者）まで増加した場合：本剤の投与を中止する。
４）．　大腸炎・下痢：
①．　Ｇｒａｄｅ２の大腸炎・Ｇｒａｄｅ２の下痢の場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬する。
②．　Ｇｒａｄｅ３の大腸炎・Ｇｒａｄｅ３の下痢又はＧｒａｄｅ４の大腸炎・Ｇｒａｄｅ４の下痢の場合：本剤の投与を中止する。
５）．　消化管穿孔：全Ｇｒａｄｅ：本剤の投与を中止する。
６）．　甲状腺機能亢進症、副腎機能不全、下垂体機能低下症：Ｇｒａｄｅ２～４の甲状腺機能亢進症、Ｇｒａｄｅ２～４の副腎機能不全、Ｇｒａｄｅ２～４の下垂体機能低下症の場合：症状が安定するまで本剤を休薬する。
７）．　腎機能障害：
①．　血清クレアチニンが基準値上限の１．５～３倍又は血清クレアチニンがベースラインの１．５～３倍まで増加した場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬する。
②．　血清クレアチニンが基準値上限の３倍超又は血清クレアチニンがベースラインの３倍超まで増加した場合：本剤の投与を中止する。
８）．　筋炎：
①．　Ｇｒａｄｅ２の筋炎又はＧｒａｄｅ３の筋炎の場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬し、３０日以内にＧｒａｄｅ１以下まで回復しない場合又は呼吸機能不全の徴候があらわれた場合は、本剤の投与を中止する。
②．　Ｇｒａｄｅ４の筋炎の場合：本剤の投与を中止する。
９）．　心筋炎：Ｇｒａｄｅ２～４の心筋炎の場合：本剤の投与を中止する。
１０）．　重症筋無力症：Ｇｒａｄｅ２～４の重症筋無力症の場合：本剤の投与を中止する。
１１）．　脳炎：Ｇｒａｄｅ２～４の脳炎の場合：本剤の投与を中止する。
１２）．　神経障害：
①．　Ｇｒａｄｅ２の神経障害の場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬し、３０日以内にＧｒａｄｅ１以下まで回復しない場合又は呼吸機能不全の徴候があらわれた場合は、本剤の投与を中止する。
②．　Ｇｒａｄｅ３の神経障害又はＧｒａｄｅ４の神経障害の場合、Ｇｒａｄｅ２～４のギラン・バレー症候群の場合：本剤の投与を中止する。
１３）．　皮膚障害：
①．　Ｇｒａｄｅ２の皮膚障害で１週間以上継続した場合、Ｇｒａｄｅ３の皮膚障害の場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬する。
②．　Ｇｒａｄｅ４の皮膚障害の場合、皮膚粘膜眼症候群（Ｓｔｅｖｅｎｓ－Ｊｏｈｎｓｏｎ症候群）又は中毒性表皮壊死融解症（Ｔｏｘｉｃ　Ｅｐｉｄｅｒｍａｌ　Ｎｅｃｒｏｌｙｓｉｓ：ＴＥＮ）の場合：本剤の投与を中止する。
１４）．　Ｉｎｆｕｓｉｏｎ　ｒｅａｃｔｉｏｎ：
①．　Ｇｒａｄｅ１のＩｎｆｕｓｉｏｎ　ｒｅａｃｔｉｏｎ又はＧｒａｄｅ２のＩｎｆｕｓｉｏｎ　ｒｅａｃｔｉｏｎの場合：本剤の投与を中断又は投与速度を５０％減速する。
②．　Ｇｒａｄｅ３のＩｎｆｕｓｉｏｎ　ｒｅａｃｔｉｏｎ又はＧｒａｄｅ４のＩｎｆｕｓｉｏｎ　ｒｅａｃｔｉｏｎの場合：本剤の投与を中止する。
１５）．　前記以外の副作用（甲状腺機能低下症、１型糖尿病を除く）：
①．　Ｇｒａｄｅ２の副作用＜甲状腺機能低下症・１型糖尿病を除く＞又はＧｒａｄｅ３の副作用＜甲状腺機能低下症・１型糖尿病を除く＞の場合：Ｇｒａｄｅ１以下に回復するまで本剤を休薬する。
②．　Ｇｒａｄｅ４の副作用＜甲状腺機能低下症・１型糖尿病を除く＞の場合：本剤の投与を中止する。
ＧｒａｄｅはＮＣＩ－ＣＴＣＡＥ（Ｃｏｍｍｏｎ　Ｔｅｒｍｉｎｏｌｏｇｙ　Ｃｒｉｔｅｒｉａ　ｆｏｒ　Ａｄｖｅｒｓｅ　Ｅｖｅｎｔｓ）ｖ４．０３に準じる。

生殖能を有する者

８．１．　本剤のＴ細胞活性化作用により、過度の免疫反応に起因すると考えられる様々な疾患や病態があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には、過度の免疫反応による副作用の発現を考慮し、適切な鑑別診断を行い、過度の免疫反応による副作用が疑われる場合には、副腎皮質ホルモン剤の投与等を考慮すること（また、本剤投与終了後に重篤な副作用があらわれることがあるので、本剤投与終了後も観察を十分に行うこと）。
８．２．　間質性肺疾患があらわれることがあるので、初期症状（息切れ、呼吸困難、咳嗽、発熱等）の確認及び胸部Ｘ線検査の実施等、観察を十分に行い、また、必要に応じて胸部ＣＴ、血清マーカー等の検査を実施すること〔１．２、９．１．２、１１．１．１参照〕。
８．３．　消化管穿孔があらわれることがあるので、観察を十分に行い、腹痛、悪心、嘔吐等の異常が認められた場合には、投与を中止するなど適切な処置を行うこと〔１１．１．２参照〕。
８．４．　甲状腺機能障害、副腎機能障害及び下垂体機能障害があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に内分泌機能検査（ＴＳＨ、遊離Ｔ３、遊離Ｔ４、ＡＣＴＨ、血中コルチゾール等の測定）を行い、患者の状態を十分に観察すること（また、必要に応じて画像検査等の実施も考慮すること）〔１１．１．３－１１．１．５参照〕。
８．５．　肝機能障害、肝炎があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査を行い、患者の状態を十分に観察すること〔１１．１．６参照〕。
８．６．　腎障害があらわれることがあるので、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に腎機能検査を行い、患者の状態を十分に観察すること〔１１．１．７参照〕。
８．７．　筋炎があらわれることがあるので、筋力低下、筋肉痛、ＣＫ上昇等の観察を十分に行うこと〔１１．１．８参照〕。
８．８．　心筋炎があらわれることがあるので、胸痛、ＣＫ上昇、心電図異常等の観察を十分に行うこと〔１１．１．９参照〕。
９．１．１．　自己免疫疾患の合併又は慢性的自己免疫疾患若しくは再発性自己免疫疾患の既往歴のある患者：自己免疫疾患が増悪するおそれがある。
９．１．２．　間質性肺疾患のある患者又はその既往歴のある患者：間質性肺疾患が発現又は増悪するおそれがある〔１．２、８．２、１１．１．１参照〕。
妊娠する可能性のある女性：妊娠する可能性のある女性には、本剤投与中及び最終投与後３カ月間において避妊する必要性及び適切な避妊法について説明すること〔９．５妊婦の項参照〕。

副作用

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

重大な副作用

１１．１．　重大な副作用
１１．１．１．　間質性肺疾患（３．２％）〔１．２、８．２、９．１．２参照〕。
１１．１．２．　大腸炎（３．３％）、重度下痢（２．１％）、消化管穿孔（０．１％）：持続する下痢、腹痛、血便等の症状が認められた場合には、本剤の投与を中止する等の適切な処置を行うこと。重度の下痢があらわれた後に敗血症があらわれた例も報告されている〔８．３参照〕。
１１．１．３．　甲状腺機能障害：甲状腺機能低下症（１０．７％）、甲状腺機能亢進症（８．４％）等の甲状腺機能障害があらわれることがある〔８．４参照〕。
１１．１．４．　副腎機能障害：副腎機能不全（１．７％）等の副腎機能障害があらわれることがある〔８．４参照〕。
１１．１．５．　下垂体機能障害：下垂体機能低下症（１．０％）等の下垂体機能障害があらわれることがある〔８．４参照〕。
１１．１．６．　肝機能障害、肝炎：ＡＳＴ上昇、ＡＬＴ上昇、γ－ＧＴＰ上昇、ビリルビン上昇等を伴う肝機能障害（１０．７％）、肝炎（４．７％）があらわれることがある〔８．５参照〕。
１１．１．７．　腎障害：尿細管間質性腎炎（頻度不明）、糸球体腎炎（頻度不明）、腎炎（０．７％）等の腎障害があらわれることがある〔８．６参照〕。
１１．１．８．　筋炎（０．８％）〔８．７参照〕。
１１．１．９．　心筋炎（０．４％）〔８．８参照〕。
１１．１．１０．　膵炎（１．５％）。
１１．１．１１．　脳炎（０．１％）。
１１．１．１２．　Ｉｎｆｕｓｉｏｎ　ｒｅａｃｔｉｏｎ（２．６％）：本剤の投与を中止する等の適切な処置を行うとともに、症状が回復するまで患者の状態を十分に確認すること。
１１．１．１３．　重度皮膚障害：皮膚粘膜眼症候群（Ｓｔｅｖｅｎｓ－Ｊｏｈｎｓｏｎ症候群）（０．１％）等があらわれることがある。重度の皮膚障害があらわれた後に敗血症があらわれた例も報告されている。また、類天疱瘡（０．１％）があらわれることがあるので、水疱、びらん等が認められた場合には皮膚科医と相談すること。
１１．１．１４．　神経障害：末梢性ニューロパチー（０．６％）、多発ニューロパチー（０．３％）、ギラン・バレー症候群（頻度不明）等の神経障害があらわれることがある。

１１．２．　その他の副作用
１）．　皮膚：（１０％以上）発疹（２１．６％）、皮膚そう痒症、（１％未満）皮膚炎。
２）．　呼吸器：（１～１０％未満）咳嗽・湿性咳嗽、肺炎、（１％未満）発声障害、上気道感染、インフルエンザ。
３）．　口腔内：（１％未満）口腔カンジダ、（頻度不明）歯周病（歯肉炎）、口腔感染。
４）．　内分泌：（１～１０％未満）ＴＳＨ上昇、ＴＳＨ低下。
５）．　腎・泌尿器：（１％未満）排尿困難。
６）．　消化器：（１０％以上）下痢、（１～１０％未満）腹痛、アミラーゼ増加、リパーゼ増加。
７）．　その他：（１～１０％未満）発熱、筋肉痛、末梢性浮腫、（１％未満）寝汗。

高齢者

患者の状態を十分に観察しながら慎重に投与すること（一般に生理機能が低下している）。

授乳婦

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。他のＣＴＬＡ－４阻害剤の生殖発生毒性試験（妊娠カニクイザル）において、器官形成期から分娩までの投与により、流産、死産、早産、出生仔早期死亡及び出生仔低体重等の発現頻度の増加が報告されている（ヒトＩｇＧ２は胎盤を通過することが報告されており、本剤は胎児へ移行する可能性がある）〔９．４生殖能を有する者の項参照〕。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること（本剤のヒト母乳中への移行に関するデータはないが、ヒトＩｇＧ２は母乳中に移行することが知られている）。

小児等

小児等を対象とした臨床試験は実施していない。

取扱い上の注意

１４．１．　薬剤調製時の注意１４．１．１．　本剤のバイアルは１回使い切りであり、保存剤を含まない。本剤は、無菌的に希釈調製を行うこと。
１４．１．２．　調製前に不溶性異物や変色がないことを目視により確認すること（本剤は、無色～微黄色の澄明～僅かに乳白光を呈する液であり、濁り、変色又は不溶性異物が認められる場合は使用しないこと）。
１４．１．３．　バイアルは振盪せず、激しく撹拌しないこと。
１４．１．４．　必要量をバイアルから抜き取り、生理食塩液又は５％ブドウ糖注射液の点滴バッグに注入し、最終濃度を０．１～１０ｍｇ／ｍＬとする。点滴バッグをゆっくり反転させて混和すること。希釈液を凍結又は振盪させないこと。
１４．１．５．　調製後は速やかに使用すること（希釈液をすぐに使用せず保存する場合、２～８℃では２８日以内、室温保存では４８時間以内に投与を開始すること）。
１４．１．６．　バイアル中の残液は廃棄すること。
１４．２．　薬剤投与時の注意１４．２．１．　本剤は、無菌の蛋白結合性の低い０．２又は０．２２μｍインラインフィルターを使用して点滴静注すること。
１４．２．２．　同一の点滴ラインを使用して他剤＜生理食塩液又は５％ブドウ糖注射液を除く＞を併用同時投与しないこと。
２０．１．　凍結を避けて保存すること。
２０．２．　外箱開封後は遮光して保存すること。

その他の注意

１５．１．　臨床使用に基づく情報国内外の臨床試験において、本剤に対する抗体産生が報告されている。

１６．１　血中濃度
１６．１．１　単回投与
第Ｉ相試験（Ｄ４８８０Ｃ０００１０試験）で日本人の進行性固形癌患者に本剤７５ｍｇとデュルバルマブ１５００ｍｇを点滴静注したときの本剤の血清中濃度推移及び薬物動態パラメータは次記のとおりである。

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国際共同第ＩＩＩ相試験（ＨＩＭＡＬＡＹＡ試験）で切除不能な肝細胞癌患者に本剤３００ｍｇ及びデュルバルマブ１５００ｍｇを１日目に、さらに４週後からデュルバルマブ１５００ｍｇを４週間間隔で反復点滴静注したときの本剤の血清中濃度を示す（日本人を含む）。
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１６．１．２　反復投与
国際共同第ＩＩＩ相試験（ＰＯＳＥＩＤＯＮ試験）で切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者に、本剤７５ｍｇを３週間間隔で反復点滴静注（併用療法としてデュルバルマブ及び白金製剤を含む化学療法を投与）したときの本剤の血清中濃度を示す（日本人を含む）。
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１７．１　有効性及び安全性に関する試験
〈切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌〉
１７．１．１　国際共同第ＩＩＩ相試験（ＰＯＳＥＩＤＯＮ試験）
化学療法歴のない切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者注１）（ＷＨＯ／ＥＣＯＧ　Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ　Ｓｔａｔｕｓ　０又は１）６７５例（本剤注２）＋デュルバルマブ注２）＋白金系抗悪性腫瘍剤を含む化学療法注３）［本剤併用群３３８例］、白金系抗悪性腫瘍剤を含む化学療法注３）単独［対照群３３７例］）（日本人４９例［本剤併用群２１例、対照群２８例］を含む）を対象に、本剤、デュルバルマブ及び白金系抗悪性腫瘍剤を含む化学療法を併用投与した場合の有効性及び安全性を検討した。
全生存期間（中央値［９５％信頼区間］）（５３６件のイベント）の結果は、本剤併用群で１４．０［１１．７～１６．１］カ月、対照群で１１．７［１０．５～１３．１］カ月であり、本剤併用群は対照群に対し統計学的に有意な延長を示した（ハザード比［９５％信頼区間］：０．７７［０．６５０～０．９１６］、ｐ＝０．００３０４［層別ｌｏｇ－ｒａｎｋ検定、有意水準（両側）０．００７９７］、２０２１年３月１２日データカットオフ）。
注１）体重３０ｋｇ超であり、ＥＧＦＲ遺伝子変異陰性かつＡＬＫ融合遺伝子陰性の患者が対象とされた。ただし、扁平上皮癌患者又はＫＲＡＳ遺伝子変異陽性の患者はＥＧＦＲ遺伝子変異及びＡＬＫ融合遺伝子変異の検査を実施しないことが許容された。
注２）本剤７５ｍｇ及びデュルバルマブ１，５００ｍｇを第０、３、６、９週目に各１回投与し、その後第１２週目からデュルバルマブ１，５００ｍｇを４週間間隔で投与した。また、第１６週目に本剤７５ｍｇを１回投与した。
注３）３週間を１サイクルとして、①パクリタキセル（アルブミン懸濁型）（第１、８、１５日目に１００ｍｇ／ｍ２を投与）＋カルボプラチン（第１日目にＡＵＣ５又は６を投与）、②ゲムシタビン（第１、８日目に１，０００ｍｇ／ｍ２又は１，２５０ｍｇ／ｍ２を投与）＋シスプラチン（第１日目に７５ｍｇ／ｍ２を投与）若しくはカルボプラチン（第１日目にＡＵＣ５又は６を投与）（扁平上皮癌のみ）、又は③ペメトレキセド（第１日目に５００ｍｇ／ｍ２を投与）＋シスプラチン（第１日目に７５ｍｇ／ｍ２を投与）若しくはカルボプラチン（第１日目にＡＵＣ５又は６を投与）（非扁平上皮癌のみ）のいずれかを４サイクル投与した。対照群では、必要と判断された場合さらに２サイクルまで追加可とした。③ペメトレキセド＋白金系抗悪性腫瘍剤投与後に病勢が進行していない患者は、ペメトレキセド（５００ｍｇ／ｍ２）維持療法（本剤併用群では４週間間隔投与、対照群では３週間又は４週間間隔投与）に移行した。

本剤併用群で治験薬が投与された３３０例（日本人２０例を含む）中３２１例（９７．３％）に有害事象が認められた。本剤併用群でみられた主な有害事象は、貧血１６４例（４９．７％）、悪心１３７例（４１．５％）、好中球減少症９９例（３０．０％）、食欲減退９３例（２８．２％）、疲労８１例（２４．５％）及び下痢７１例（２１．５％）であった。［５．２、７．２参照］
〈切除不能な肝細胞癌〉
１７．１．２　国際共同第ＩＩＩ相試験（ＨＩＭＡＬＡＹＡ試験）
全身化学療法歴のない切除不能な肝細胞癌患者注４）（ＥＣＯＧ　Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ　Ｓｔａｔｕｓ　０又は１）７８２例（本剤＋デュルバルマブ注５）［本剤併用群３９３例］、ソラフェニブ群［対照群３８９例］）（日本人６３例［本剤併用群３４例、対照群２９例］を含む）を対象に、本剤とデュルバルマブを併用投与した場合の有効性及び安全性を検討した。
主要評価項目である全生存期間（中央値［９５％信頼区間］）（５５６件のイベント）は、本剤併用群で１６．４［１４．２～１９．６］カ月、対照群で１３．８［１２．３～１６．１］カ月であり、本剤併用群は対照群に対し統計学的に有意な延長を示した（ハザード比［９５％信頼区間］：０．７８［０．６６～０．９２］、ｐ＝０．００３５［層別ｌｏｇ－ｒａｎｋ検定、有意水準（両側）０．０３９８］、２０２１年８月２７日データカットオフ）。
注４）局所療法の適応とならない、Ｃｈｉｌｄ－Ｐｕｇｈ分類Ａの患者が組み入れられた。
注５）本剤３００ｍｇ及びデュルバルマブ１，５００ｍｇを１回、その後４週間の間隔を空けてデュルバルマブ１，５００ｍｇを４週間間隔で投与した。

本剤併用群で治験薬が投与された３８８例（日本人３４例を含む）中３７８例（９７．４％）に有害事象が認められた。主な有害事象は、下痢１０３例（２６．５％）、そう痒症８９例（２２．９％）、発疹８７例（２２．４％）、食欲減退６６例（１７．０％）、疲労６６例（１７．０％）、発熱５１例（１３．１％）、アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ増加４８例（１２．４％）、甲状腺機能低下症４７例（１２．１％）、悪心４７例（１２．１％）、腹痛４６例（１１．９％）、不眠症４０例（１０．３％）、無力症３９例（１０．１％）であった。［５．４参照］

１８．１　作用機序
トレメリムマブは、ヒト細胞傷害性Ｔリンパ球抗原－４（ＣＴＬＡ－４）に対する抗体であり、ＣＴＬＡ－４とそのリガンドである抗原提示細胞上のＢ７．１（ＣＤ８０）及びＢ７．２（ＣＤ８６）分子との結合を阻害することにより、活性化Ｔ細胞における抑制的調節を遮断し、がん抗原特異的なＴ細胞の増殖、活性化及び細胞傷害活性の増強により腫瘍増殖を抑制すると考えられる。

製造販売会社

アストラゼネカ

販売会社