治療用アレルゲンエキス皮下注「トリイ」ハウスダスト１：１００

警告

本剤は、緊急時に十分に対応できる医療機関において、減感作療法に関する十分な知識・経験を持つ医師のもとで使用すること。

禁忌

重症気管支喘息患者［本剤の投与により喘息発作の誘発、症状の悪化、又は全身性アレルギー反応が起こることがある］〔５．２、９．１．２参照〕。

効能・効果

治療
気管支喘息（減感作療法）。
（効能又は効果に関連する注意）
５．１．　本剤の投与開始に際し、皮膚反応テスト（スクラッチテスト（プリックテスト）、皮内テスト）又は特異的ＩｇＥ抗体検査を行い、原因アレルゲンによるアレルギー性気管支喘息の確定診断を行うこと。
５．２．　喘息発作時、気管支喘息の症状が激しいときやアレルギー症状が激しいとき、急性感染症罹患時、体調が悪いときは投与を避けること〔２．禁忌の項、９．１．２参照〕。

用法・用量

治療（減感作療法）
皮内反応で陽性を示し、原因アレルゲンが確認された場合、減感作療法を行うが、実施にあたっては、皮内反応に応じ、初回の液の濃度及び量又は増量、投与間隔ならびに維持量は患者のその時々の症状に応じ、適宜に定めうる。
１）．　初回投与濃度
過半数の患者では１：１０００液を初回投与濃度とする。特に過敏症の患者では、患者のアレルゲンに対する過敏度（閾値）を求め、この濃度もしくは、その濃度の１０倍希釈された液をもって初回投与濃度とする。
２）．　投与法
通常、初回投与濃度のエキス０．０２～０．０５ｍＬを皮下に注射し、１週２回約５０％ずつ増量し０．５ｍＬに至れば次の濃度のエキス０．０５ｍＬにかえて同様に増量しながら注射を続け次第に高濃度の液にうつり、ついには最も高い濃度のエキス０．３～０．５ｍＬの維持量に至らしめる。
維持量に達したら２週に１回の注射を数回行い、その後は１カ月に１回注射とする。次記に具体的な投与法のモデルを示すが必ずしもこの方法に画一的にしたがう必要はない。
①．　第１週
ａ．　１回、エキス濃度１：１００００、投与量０．０５ｍＬ。
ｂ．　２回、エキス濃度１：１００００、投与量０．０７ｍＬ。
②．　第２週
ａ．　３回、エキス濃度１：１００００、投与量０．１０ｍＬ。
ｂ．　４回、エキス濃度１：１００００、投与量０．１５ｍＬ。
③．　第３週
ａ．　５回、エキス濃度１：１００００、投与量０．２０ｍＬ。
ｂ．　６回、エキス濃度１：１００００、投与量０．３０ｍＬ。
④．　第４週
ａ．　７回、エキス濃度１：１００００、投与量０．５０ｍＬ。
ｂ．　８回、エキス濃度１：１０００、投与量０．０５ｍＬ。
⑤．　第５週
ａ．　９回、エキス濃度１：１０００、投与量０．０７ｍＬ。
ｂ．　１０回、エキス濃度１：１０００、投与量０．１０ｍＬ。
⑥．　第６週
ａ．　１１回、エキス濃度１：１０００、投与量０．１５ｍＬ。
ｂ．　１２回、エキス濃度１：１０００、投与量０．２０ｍＬ。
⑦．　第７週
ａ．　１３回、エキス濃度１：１０００、投与量０．３０ｍＬ。
ｂ．　１４回、エキス濃度１：１０００、投与量０．５０ｍＬ。
⑧．　第８週
ａ．　１５回、エキス濃度１：１００、投与量０．０５ｍＬ。
ｂ．　１６回、エキス濃度１：１００、投与量０．０７ｍＬ。
⑨．　第９週
ａ．　１７回、エキス濃度１：１００、投与量０．１０ｍＬ。
ｂ．　１８回、エキス濃度１：１００、投与量０．１５ｍＬ。
⑩．　第１０週
ａ．　１９回、エキス濃度１：１００、投与量０．２０ｍＬ。
ｂ．　２０回、エキス濃度１：１００、投与量０．３０ｍＬ。
⑪．　第１１週
ａ．　２１回、エキス濃度１：１００、投与量０．５０ｍＬ。
ｂ．　２２回、エキス濃度１：１０、投与量０．０５ｍＬ。
⑫．　第１２週
ａ．　２３回、エキス濃度１：１０、投与量０．０７ｍＬ。
ｂ．　２４回、エキス濃度１：１０、投与量０．１０ｍＬ。
⑬．　第１３週
ａ．　２５回、エキス濃度１：１０、投与量０．１５ｍＬ。
ｂ．　２６回、エキス濃度１：１０、投与量０．２０ｍＬ。
⑮．　第１４週
ａ．　２７回、エキス濃度１：１０、投与量０．３０ｍＬ。
ｂ．　２８回、エキス濃度１：１０、投与量０．５０ｍＬ。
３）．　閾値の求め方
ハウスダスト１：１０００液に対照液（０．５％フェノール含有生理食塩溶液）を加えて１０倍ずつ希釈し、１万、１０万、１００万倍液を調製し、最も希釈された液から０．０２ｍＬずつ皮内注射し、皮内反応判定基準にしたがい、反応を判定する。陽性反応を呈した最低濃度（最大希釈度）をもってその患者のアレルゲンに対する過敏度（閾値）とする。
４）．　増量及び投与回数
各回の投与後の患者の状態について問診し、その結果に応じ次回投与量を加減する（例えば注射により発作を起こし、または過大な局所反応を生じた時は増量を見合わせる）。
また増量期間中の投与間隔は通常１週２回であるが、間隔が長引いた場合には増量せずに減量した方がよい。
５）．　維持量
患者の臨床症状が著明に改善されたら、その濃度をもって維持量とし、投与を継続する。
症状の改善を認めて、直ちに治療を中断すると再発することもある故、療法の持続は是非行うべきである。
（用法及び用量に関連する注意）
７．１．　正確な皮膚反応テストを行うため、皮膚反応テスト検査前日から抗ヒスタミン薬やメディエーター遊離抑制薬等の投与を中止すること。また、皮膚反応テストを実施する約１週間前から投与を中止することが望ましい薬剤があるので注意すること。
７．２．　患者の状態によってアレルゲンに対する反応が変動することがあるので、投与量、濃度、増量、維持量等は個々の患者の症状を考慮して決定すること。
７．３．　増量を急速に行う場合は、患者の状態を勘案し入院又はそれに準じた管理下での投与を考慮すること。
７．４．　予期しない強い反応が起こるおそれがあるので、使用するエキスのロットが変わるときには前回投与量の２５～５０％を減ずることが推奨される（また、高濃度のアレルゲンエキスでは、同一ロットでもショック等の強い反応を誘発するおそれがあるので、患者の状態を十分に観察しながら濃度を上げること）。

合併症・既往歴等のある患者

８．１．　本剤は患者の原因アレルゲンを含む液であり、その原因アレルゲンを徐々に増量しながら投与していくことにより、投与した原因アレルゲンに対する過敏反応を減弱させる薬剤であるため、本剤の投与により、アレルギー反応に基づく副作用、特にショック、アナフィラキシー、及び喘息の増悪等を起こすおそれがあるので、十分に注意すること。
８．２．　患者の状態によって、ショック、アナフィラキシー等の強い反応を誘発するおそれがあるので、常に、ショック、アナフィラキシーの発現時に救急処置のとれる準備をしておくこと。
８．３．　ショック、アナフィラキシー等の発現を予測するため、投与前後に十分な問診を行い、ショック、アナフィラキシーを早期に認識しうる症状の発現に注意し、そのような症状があらわれた場合は、患者の状態を十分に観察し、適切な処置を行うこと〔１１．１．１参照〕。
８．４．　投与後少なくとも３０分間は患者を安静の状態に保たせ、十分な観察を行うこと（また、投与後数時間又は１～２日間に強い反応があらわれることがあるので、その旨を患者に伝えショック、アナフィラキシーを早期に認識しうる症状があらわれた場合には速やかに医師に連絡する等の対応を説明した上、適切な処置がとれる準備をしておくこと）〔１１．１．１参照〕。
８．５．　症状の改善を認めても、直ちに本剤による治療を中止すると症状が再発する可能性があるので、本療法の中止にあたっては症状の経過を十分に観察し慎重に行うこと。
８．６．　他の減感作療法薬との併用によりアナフィラキシー等のアレルギー反応を含む副作用の発現が増加するおそれがあることから、併用する場合には十分注意すること。
８．７．　本剤投与前、及び本剤投与後２時間は、激しい運動、アルコール摂取、入浴等を避けるよう、また、投与後２時間以降にこれらを行う場合にもアナフィラキシー等の副作用の発現に注意するよう患者等に指導すること（循環動態が亢進し、本剤の吸収が促進される等により、アナフィラキシー等の副作用が発現するおそれがある）。
９．１．１．　本剤の投与、又はアレルゲンエキスによる診断・治療によりショック、アナフィラキシー等のアレルギー症状を発現したことのある患者：治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ、少量から投与を開始すること（本剤の投与によりアレルギー反応に基づく副作用を起こすおそれがある）。
９．１．２．　喘息＜重症気管支喘息を除く＞患者：本剤の投与開始前に喘息症状を評価し、薬物療法にて喘息症状をコントロールすること（また、毎回、本剤の投与前に喘息症状の評価を行うこと）〔２．禁忌の項、５．２参照〕。
９．１．３．　悪性腫瘍、又は免疫系に影響を及ぼす全身性疾患を伴う患者（例えば自己免疫疾患、免疫複合体疾患、又は免疫不全症等）：治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
９．１．４．　非選択的β遮断薬投与中の患者：本剤が投与されたときに、本剤による反応＜アレルギー反応＞が強くあらわれることがある（また、本剤によるアレルギー反応の処置のためにアドレナリンを投与したとき、アドレナリンの効果が通常の用量では十分発現しないことがある）。
９．１．５．　三環系抗うつ薬投与中及びモノアミンオキシダーゼ阻害薬＜ＭＡＯＩ＞投与中の患者：本剤によるアレルギー反応の処置のためにアドレナリンを投与したとき、アドレナリンの効果が増強されることがある。
９．１．６．　重症心疾患、肺疾患及び高血圧症の患者：治療の場合、本剤によるアレルギー反応の処置のためにアドレナリンを投与したとき、アドレナリンにより症状を悪化させるおそれがある。
９．１．７．　全身性ステロイド薬投与中の患者：全身性ステロイド薬の投与により、免疫系が抑制され本剤の効果が得られない可能性がある。

副作用

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

重大な副作用

１１．１．　重大な副作用
１１．１．１．　ショック、アナフィラキシー（いずれも頻度不明）：血圧低下、呼吸困難、全身潮紅、顔面浮腫・咽頭浮腫等の血管浮腫、蕁麻疹、喘息等の異常が認められたときには、投与を中止し、直ちに適切な処置を行うこと。
また、ショック、アナフィラキシーを早期に認識しうる症状として次のようなものがある。
口腔内異常感、皮膚そう痒感、蕁麻疹、紅斑・皮膚発赤、胃痛、腹痛、吐き気、嘔吐、下痢、視覚異常、視野狭窄、鼻閉塞感、くしゃみ、嗄声、咽喉頭そう痒感・咽喉頭異常感、胸部絞扼感、息苦しさ、呼吸困難、咳嗽、喘鳴、チアノーゼ、頭痛、耳鳴、不快感、悪寒、四肢のしびれや顔のしびれ、顔面潮紅、発汗、めまい感、振戦、蒼白、動悸、頻脈、不整脈、血圧低下、不安、恐怖感、意識混濁等〔８．３、８．４参照〕。

１１．２．　その他の副作用
１）．　過敏症：（頻度不明）喘息発作の誘発、眼瞼浮腫又は口唇浮腫、発疹、そう痒等。
２）．　注射部位：（頻度不明）硬結、疼痛、しびれ、腫脹等。
３）．　その他：（頻度不明）色素沈着、頭痛、脱力感、不快感、倦怠感、発熱、リンパ腺腫脹等。

高齢者

９．８．１．　投与の可否を慎重に判断すること（一般に免疫機能及び心肺機能等が低下しているため、副作用がより重篤となるおそれがある）。

授乳婦

９．５．１．　妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。また、閾値を求める場合でも、多量のヒスタミン遊離が考えられる広範な皮膚反応テストは避けること（アレルギー反応に伴って遊離されるヒスタミンは子宮筋収縮作用を有することが知られている）。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。

適用上の注意

１４．１．　薬剤調製時の注意１４．１．１．　本剤を希釈する場合には、別途販売の皮内反応用対照液（診断用アレルゲン皮内エキス対照液「トリイ」）を用いること。
１４．１．２．　希釈した液の安定性は確認されていないので、用時希釈して使用すること。
１４．２．　閾値検査時の注意１４．２．１．　皮内反応判定基準：通常、本剤を診断用アレルゲン皮内エキス対照液「トリイ」にて希釈した液０．０２ｍＬを皮内に注射し、１５～３０分後に発赤径２０ｍｍ以上又は膨疹径９ｍｍ以上を陽性と判定する。
１４．３．　薬剤投与時の注意１４．３．１．　減感作療法のとき、皮内注射すると非特異的に局所の著しい刺激及び著しい腫脹があらわれることがあるので、皮下に浅く注射すること。
１４．３．２．　静脈内に投与しないこと（注射針を刺入したとき、内筒を引いて血液が逆流しないことを確かめること）。
１４．３．３．　注射部位はもまないで静かにおさえるようにすること。

１７．１　有効性及び安全性に関する試験
１７．１．１　ハウスダストにおける皮内反応と他の検査との一致性
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１７．１．２　減感作療法有効率（再評価集計表より）
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１８．１　作用機序
〈治療〉
１８．１．１　減感作療法の効果発現メカニズムは十分に解明されていないが、免疫反応として、Ｔｈ２細胞増加の抑制及びＴｈ１細胞の増加、制御性Ｔ細胞の誘導、抗原特異的ＩｇＧ等の増加が報告されており、その結果としてアレルギー症状の発現を抑制するものと推測されている。
〈診断〉
１８．１．２　本剤は投与皮膚局所においてヒスタミン等のケミカルメディエーターを遊離させ、発赤又は膨疹を惹起させると考えられる。

製造販売会社

鳥居薬品

販売会社