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サーバリックス

販売名
サーバリックス
薬価
0.5mL1筒 0.00円
製造メーカー
GSK

添付文書情報2022年02月改定(第14版)

商品情報

薬効分類名
ウイルスワクチン類
一般名
組換え沈降2価ヒトパピローマウイルス様粒子ワクチン(イラクサギンウワバ細胞由来)
規制区分
  • 特生
  • 特承
  • 覚原
接種不適当者予防接種を受けることが適当でない者
被接種者が次のいずれかに該当すると認められる場合には、接種を行ってはならない。
1.明らかな発熱を呈している者。
2.重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな者。
3.本剤の成分に対して過敏症を呈したことがある者。
4.前記に掲げる者のほか、予防接種を行うことが不適当な状態にある者。
効能・効果
ヒトパピローマウイルス16型(HPV16型)及びヒトパピローマウイルス18型(HPV18型)感染に起因する子宮頚癌<扁平上皮癌>、子宮頚癌<腺癌>及びその前駆病変(子宮頚部上皮内腫瘍2(CIN2)及び子宮頚部上皮内腫瘍3(CIN3))の予防。
<効能・効果に関連する接種上の注意>
1.HPV-16型及び18型以外の癌原性HPV感染に起因する子宮頚癌及びその前駆病変の予防効果は確認されていない。
2.接種時に感染が成立しているHPVの排除及び既に生じているHPV関連の病変の進行予防効果は期待できない。
3.本剤の接種は定期的な子宮頚癌検診の代わりとなるものではない。本剤接種に加え、子宮頚癌検診の受診やHPVへの曝露、性感染症に対し注意することが重要である。
4.本剤の予防効果の持続期間は確立していない。
用法・用量
10歳以上の女性に、1回0.5mLを0、1、6カ月後に3回、上腕の三角筋部に筋肉内接種する。
<用法・用量に関連する接種上の注意>
1.本剤の接種上、やむを得ず接種間隔の変更が必要な場合は、2回目の接種は1回目の接種から1~2.5カ月の間で、3回目の接種は1回目の接種から5~12カ月の間で調整する。
2.同時接種:医師が必要と認めた場合には、他のワクチンと同時に接種することができる(なお、本剤を他のワクチンと混合して接種してはならない)。
重要な基本的注意
被接種者が次に該当すると認められる場合は、健康状態及び体質を勘案し、診察及び接種適否の判断を慎重に行い、予防接種の必要性、副反応、有用性について十分な説明を行い、同意を確実に得た上で、注意して接種する。
1.血小板減少症や凝固障害を有する者[本剤接種後に出血が現れる恐れがある]。
2.心臓血管系疾患、腎臓疾患、肝臓疾患、血液疾患、発育障害等の基礎疾患を有する者。
3.予防接種で接種後2日以内に発熱のみられた者。
4.過去に痙攣の既往のある者。
5.過去に免疫不全の診断がなされている者及び近親者に先天性免疫不全症の者がいる者。
6.妊婦又は妊娠している可能性のある婦人。
1.本剤は、「予防接種実施規則」及び「定期接種実施要領」に準拠して使用する。
2.被接種者について、接種前に必ず問診、検温及び診察(視診、聴診等)によって健康状態を調べる。
3.被接種者又はその保護者に、接種当日は過激な運動は避け、接種部位を清潔に保ち、また、接種後の健康監視に留意し、局所の異常反応や体調の変化、更に高熱、痙攣等の異常な症状を呈した場合には、速やかに医師の診察を受けるよう事前に知らせる。
4.ワクチン接種直後又は接種後に注射による心因性反応を含む血管迷走神経反射として失神が現れることがある。失神による転倒を避けるため、接種後30分程度は座らせるなどした上で被接種者の状態を観察することが望ましい。
5.発生機序は不明であるが、ワクチン接種後に、注射部位に限局しない激しい疼痛(激しい筋肉痛、激しい関節痛、激しい皮膚の痛み等)、しびれ、脱力等が現れ、長期間症状が持続する例が報告されているため、異常が認められた場合には、神経学的・免疫学的な鑑別診断を含めた適切な診療が可能な医療機関を受診させるなどの対応を行う。
6.本剤と他のHPVワクチンの互換性に関する安全性、免疫原性、有効性のデータはない。
相互作用
併用注意:免疫抑制剤[本剤を接種しても十分な抗体産生が得られない可能性がある(免疫抑制剤の投与を受けている者は免疫機能が低下しているため本剤の効果が十分得られない恐れがある)]。
副作用
国内臨床試験において、本剤接種後7日間に症状調査日記に記載のある612例のうち、局所(注射部位)の特定した症状の副反応は、疼痛606例(99.0%)、発赤540例(88.2%)、腫脹482例(78.8%)であった。また、全身性の特定した症状の副反応は、疲労353例(57.7%)、筋痛277例(45.3%)、頭痛232例(37.9%)、胃腸症状(悪心、嘔吐、下痢、腹痛等)151例(24.7%)、関節痛124例(20.3%)、発疹35例(5.7%)、発熱34例(5.6%)、蕁麻疹16例(2.6%)であった。
海外臨床試験において、本剤接種後7日間に症状調査日記に記載のある症例のうち、局所(注射部位)の特定した症状の副反応は7,870例中、疼痛7,103例(90.3%)、発赤3,667例(46.6%)、腫脹3,386例(43.0%)であった。また、全身性の特定した症状の副反応は、疲労、頭痛、胃腸症状(悪心、嘔吐、下痢、腹痛等)、発熱、発疹で7,871例中それぞれ2,826例(35.9%)、2,341例(29.7%)、1,111例(14.1%)、556例(7.1%)、434例(5.5%)、筋痛、関節痛、蕁麻疹で7,320例中それぞれ2,563例(35.0%)、985例(13.5%)、226例(3.1%)であった。
局所の前記症状は大部分が軽度から中等度で、3回の本剤接種スケジュール遵守率へ影響はなかった。また全身性の前記症状は接種回数の増加に伴う発現率の上昇はみられなかった(承認時)。
重大な副作用
1.重大な副反応1).ショック、アナフィラキシー(頻度不明):ショック又はアナフィラキシーを含むアレルギー反応、血管性浮腫が現れることがあるので、接種後は観察を十分に行い、異常が認められた場合には適切な処置を行う。
2).急性散在性脳脊髄炎(ADEM)(頻度不明):急性散在性脳脊髄炎(ADEM)が現れることがあり、通常、接種後数日から2週間程度で発熱、頭痛、痙攣、運動障害、意識障害等が現れるので、本症が疑われる場合には、MRI等で診断し、適切な処置を行う。
3).ギラン・バレー症候群(頻度不明):ギラン・バレー症候群が現れることがあるので、四肢遠位から始まる弛緩性麻痺、腱反射減弱ないし腱反射消失等の症状が現れた場合には適切な処置を行う。
2.その他の副反応1).過敏症:(10%以上)そう痒、(1~10%未満)発疹、蕁麻疹。
2).局所症状(注射部位):(10%以上)疼痛、発赤、腫脹、(1~10%未満)硬結、(0.1~1%未満)知覚異常。
3).消化器:(10%以上)胃腸症状(悪心、嘔吐、下痢、腹痛等)。
4).筋骨格:(10%以上)筋痛、関節痛、(頻度不明)四肢痛。
5).精神神経系:(10%以上)頭痛、(1~10%未満)眩暈、(0.1~1%未満)感覚鈍麻(しびれ感)、(頻度不明)失神・血管迷走神経反応[血管迷走神経反応としてふらふら感、冷汗、血圧低下、悪寒、気分不良、耳鳴り、徐脈、頻脈等の症状が発現し、失神・血管迷走神経反応は強直間代性運動を伴うことがある]。
6).肝臓:(頻度不明)AST上昇(GOT上昇)、ALT上昇(GPT上昇)等。
7).眼:(頻度不明)ぶどう膜炎、角膜炎。
8).その他:(10%以上)疲労、(1~10%未満)発熱<38℃以上を含む>、上気道感染、(0.1~1%未満)全身脱力、(頻度不明)リンパ節症。
高齢者への接種
高齢者に対する有効性及び安全性は確立していない。
妊婦・産婦・授乳婦等への接種
1.妊婦又は妊娠している可能性のある婦人への接種は妊娠終了まで延期することが望ましい[妊娠中の接種に関する有効性及び安全性は確立していない]。
2.授乳中の接種に関する安全性は確立していないので、授乳婦には予防接種上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ接種する[ラットにおいて、抗HPV-16抗体あるいは抗HPV-18抗体が乳汁中に移行することが報告されている]。
小児等への接種
10歳未満の小児に対する有効性及び安全性は確立していない(使用経験がない)。
取扱い上の注意
1.接種前:1).室温に戻してから注射針を取り付ける。
2).注射針を装着する際には、ルアーロックアダプター部を持たずに適度な力で装着する。
3).保存中において、無色澄明な液に白色の細かな沈殿物が認められる場合があるが、これは、品質の変化によるものではないので、使用に差し支えないが、誤って凍結させたものは、品質が変化している恐れがあるので、使用してはならない。
2.接種時:1).接種時において、振り混ぜの前後で異物の混入、その他異常を認めたものは使用せず、廃棄する。
2).使用前によく振り混ぜる。
3).接種後、残液がある場合でも残液はすみやかに処分する。
-

1.予防効果
<国内臨床成績>
(1)20~25歳の女性1040例を対象とした二重盲検比較試験(HPV‐032試験)において、有効性を対照(不活化A型肝炎ワクチン)と比較した。主要評価項目解析でHPV‐16又はHPV‐18の持続感染(6ヵ月定義)は統計学的に有意な有効性(VE注1))が得られた(p<0.0001、両側Fisher直接確率検定)。持続感染に対する有効性を表‐1に示した。
注1)VE(Vaccine Efficacy)=(1-(本剤群の発生例数/本剤群の総追跡調査期間)/(対照群の発生例数/対照群の総追跡調査期間))×100(%)
表‐1 持続感染注2)に対する有効性(プロトコールに準拠したコホート)注3)
→図表を見る(PDF)

(2)HPV‐032試験を完了した752例を対象に追跡調査試験(HPV‐063試験)を実施し、1回目ワクチン接種後4年間までの長期有効性を評価した。
両試験(HPV‐032及びHPV‐063試験)の併合解析におけるHPV‐16又はHPV‐18の持続感染(12ヵ月定義)、HPV‐16又はHPV‐18に起因する組織病変に対する有効性を表‐2に示した。なお、組織病変の評価において、数例では子宮頸部に事前に検出されていない型を含む、新たな複数の癌原性HPVが病変部位に検出された。そのため病変の原因である可能性が最も高い型と、単に一時的に存在している型とを区別するためHPV型判定アルゴリズムを適用した。病変部位に検出されたHPV型及び先行する細胞検体から検出されたHPVの型を検討し、病変形成に深く関与していると考えられる型を特定し、HPV‐16型及び18型以外の型に起因する組織病変は除外した。
表‐2 持続感染及び組織病変に対する有効性(HPV‐032/063併合解析、追跡期間4年間、プロトコールに準拠したコホート注1)/HPV型判定アルゴリズム)
→図表を見る(PDF)

<海外臨床成績>
(1)15~25歳の女性18665例を対象とした二重盲検比較試験(HPV‐008試験)において、有効性を対照(HAV:不活化A型肝炎ワクチン)と比較した。試験終了時解析(48ヵ月目)の主要評価項目でHPV‐16又はHPV‐18に起因するCIN2+(CINグレード2以上)は、本剤群で5例に対して対照群は97例(VE=94.9%(95%CI:87.7%、98.4%))、追加評価項目でCIN3+(CINグレード3以上)は本剤群で2例に対して対照群で24例(VE=91.7%(95%CI:66.6%、99.1%))であった。また、HPV型判定アルゴリズム適用後の組織病変に対する有効性を表‐3に示し、持続感染に対する有効性を表‐4に示した。
表‐3 組織病変に対する有効性(プロトコールに準拠したコホート注1)/HPV型判定アルゴリズム)
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表‐4 持続感染注1)に対する有効性(プロトコールに準拠したコホート)
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試験終了時(48ヵ月目)におけるその他の癌原性HPVに起因する持続感染及び組織病変に対する有効性を表‐5に示した。HPV‐31、HPV‐33、HPV‐45及びHPV‐51に起因する持続感染(6ヵ月定義)及びCIN2+に対する統計学的な有意差が全てのコホートにおいて認められた。
表‐5 癌原性HPVに起因する持続感染及び組織病変に対する有効性(プロトコールに準拠したコホート)注1)
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(2)15~25歳の女性1113例を対象とした二重盲検比較試験(HPV‐001試験)において、有効性をプラセボと比較した。また、HPV‐001試験で3回のワクチン接種を完了した776例を継続して追跡調査試験(HPV‐007試験)に登録し、本剤の長期有効性を評価した。HPV‐001及びHPV‐007試験を併合解析した組織病変に対する有効性を表‐6に示した。また、HPV‐001/007試験を完了した437例を対象に追跡調査試験(HPV‐023試験)を実施し、更なる長期有効性を評価した。その結果、HPV‐16/18に起因する6ヵ月持続感染、12ヵ月持続感染及びCIN1+について、本剤群では新たな発症例は認められなかったが、対照群ではそれぞれ4例、1例及び1例の発症が認められた。現在までに1回目接種後、最長9.4年間(平均追跡期間約8.9年)までの予防効果が持続することが確認されている。
表‐6 組織病変に対する有効性(総コホート注1))
→図表を見る(PDF)

2.免疫原性
抗体価と長期間にわたる感染の予防効果及び子宮頸癌とその前駆病変の予防効果との相関性については現時点では明確ではない。
<国内臨床成績>
(1)HPV‐032試験において、試験開始時に血清抗体陰性であった被験者の3回目接種1ヵ月後の幾何平均抗体価(GMT)は、抗HPV‐16抗体が7975.9EL.U/mL(95%CI:7313.0-8698.8)及び抗HPV‐18抗体が4080.9EL.U/mL(95%CI:3740.4-4452.4)であった。また、HPV‐063試験(HPV‐032試験を完了した752例を対象とした追跡調査試験)において、1回目接種48ヵ月後のGMTは、抗HPV‐16抗体が1283.2EL.U/mL(95%CI:1150.1-1431.7)及び抗HPV‐18抗体が473.0EL.U/mL(95%CI:416.8-536.8)であり、それぞれ自然感染による抗体価の43.1倍、20.9倍であった。抗体陽性率は48ヵ月目までHPV‐16及びHPV‐18いずれにおいても100%を維持した。
(2)10~15歳の女性を対象とした臨床試験(HPV‐046試験)において、試験開始時に血清抗体陰性であった被験者の3回目接種1ヵ月後のGMTは、抗HPV‐16抗体が19513.8EL.U/mL(95%CI:16837.7-22615.3)及び抗HPV‐18抗体が8998.4EL.U/mL(95%CI:7746.7-10452.2)であり、GMTは20~25歳の日本人女性(HPV‐032試験)の2倍以上を示した。なお、本試験では有効性の評価は実施されていない。
<海外臨床成績>
(1)HPV‐008試験において、試験開始時に血清抗体陰性であった被験者の3回目接種1ヵ月後のGMTは、抗HPV‐16抗体が9341.5EL.U/mL(95%CI:8760.4-9961.1)及び抗HPV‐18抗体が4769.6EL.U/mL(95%CI:4491.2-5065.3)であった。
(2)HPV‐001、HPV‐007及びHPV‐023試験において、HPV‐16及びHPV‐18に対するGMTは1回目の接種から7ヵ月目にピークに達し、以後18ヵ月目からはプラトーに達し9.4年(113ヵ月)まで維持された。また、113ヵ月目時点でHPV‐16及びHPV‐18のいずれも、GMTは自然感染による抗体価の10倍以上であり、抗体陽性率はそれぞれ100%を維持した。
(3)15~55歳の女性を対象とした臨床試験(HPV‐014試験)において、試験開始時に血清抗体陰性であった被験者では年齢に関係なく、1回目の接種から18ヵ月目のHPV‐16及びHPV‐18に対するGMTはHPV‐001及びHPV‐007試験のプラトー期のGMTと同じ範囲にあった。26~55歳の年齢層では15~25歳の年齢層に比べGMTがやや低値ではあったが、48ヵ月目の抗体価は、自然感染による抗体価に比べ高く維持された。なお、本試験において有効性の評価は実施されていない。

癌原性HPVは子宮頸癌(扁平上皮癌及び腺癌)の発症に関連しており、HPV‐16及びHPV‐18がもっとも多い型で、世界的には次いでウイルスの型が近縁のHPV‐45及びHPV‐31が多い。HPV‐16及びHPV‐18が子宮頸癌の約70%、HPV‐16、18、31及び45を合わせて子宮頸癌の78.5~80.3%に関連している。
子宮頸癌及びその前癌病変に進行する危険性は、HPVの持続的な感染により増加すると考えられている。
本剤は、HPV‐16型及びHPV‐18型の主要カプシドL1たん白質で構成されるウイルス様粒子(VLP)を精製した非感染性の組換えワクチンである。本剤投与によりL1 VLPに対する液性免疫及び細胞性免疫を惹起され有効性を示すことが、動物モデルを用いた試験より示唆されている。
本剤の作用メカニズムとしては、本剤により誘導された血清中抗HPV IgG抗体が子宮頸部粘膜に滲出し、子宮頸癌の主要原因である癌原性HPVの持続的な感染を予防していると考えられている。

製造販売会社
GSK
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