ヒューマトロープ注射用１２ｍｇ

禁忌

２．１．　悪性腫瘍のある患者［成長ホルモンが細胞増殖作用を有するため］〔９．１．２、９．１．３参照〕。
２．２．　妊婦又は妊娠している可能性のある女性〔９．５妊婦の項参照〕。

効能・効果

１）．　骨端線閉鎖を伴わない成長ホルモン分泌不全性低身長症。
２）．　骨端線閉鎖を伴わないターナー症候群における低身長。
３）．　骨端線閉鎖を伴わない軟骨異栄養症（骨端線閉鎖を伴わない軟骨無形成症・骨端線閉鎖を伴わない軟骨低形成症）における低身長。
４）．　成人成長ホルモン分泌不全症＜重症に限る＞。
（効能又は効果に関連する注意）
５．１．　〈骨端線閉鎖を伴わない成長ホルモン分泌不全性低身長症〉本剤の適用は、成長ホルモン分泌不全性低身長症と診断された患者に限定すること。診断にあたっては、最新の「厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業　間脳下垂体機能障害に関する調査研究班　成長ホルモン分泌不全性低身長症の診断と治療の手引き」を参照すること。
５．２．　〈骨端線閉鎖を伴わないターナー症候群における低身長〉適用基準
染色体検査によりターナー症候群と確定診断された者で、現在の身長が同年齢の［標準値－２ＳＤ］以下である場合、又は年間の成長速度が２年以上にわたって標準値の－１．５ＳＤ以下である場合。
５．３．　〈骨端線閉鎖を伴わないターナー症候群における低身長〉治療継続基準
１年ごとに次の基準を満たしているかどうかを判定し、いずれかを満たしたときに治療の継続をする。
・　成長速度≧４．０ｃｍ／年。
・　治療中１年間の成長速度と治療前１年間の成長速度の差が、≧１．０ｃｍ／年の場合。
・　治療２年目以降で、治療中１年間の成長速度が次記の場合：２年目≧２．０ｃｍ／年、３年目以降≧１．０ｃｍ／年。
ただし、前記のいずれも満たさないとき、又は骨年齢が１５歳以上に達したときは投与を中止する。
５．４．　〈骨端線閉鎖を伴わない軟骨異栄養症（軟骨無形成症・軟骨低形成症）における低身長〉適用基準
現在の身長が同性、同年齢の［標準値－３ＳＤ］以下である場合。
５．５．　〈骨端線閉鎖を伴わない軟骨異栄養症（軟骨無形成症・軟骨低形成症）における低身長〉治療継続基準
１年ごとに次の基準を満たしているかどうかを判定し、いずれかを満たしたときに治療の継続をする。
・　成長速度≧４．０ｃｍ／年。
・　治療中１年間の成長速度と治療前１年間の成長速度の差が、≧１．０ｃｍ／年の場合。
・　治療２年目以降で、治療中１年間の成長速度が次記の場合：２年目≧２．０ｃｍ／年、３年目以降≧１．０ｃｍ／年。
５．６．　〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉本剤の適用は、成人成長ホルモン分泌不全症と診断された患者のうち、次のいずれかの患者に限定すること。なお、重症の基準は、最新の「厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業　間脳下垂体機能障害に関する調査研究班　成人成長ホルモン分泌不全症の診断と治療の手引き」の病型分類を参照すること。
５．６．１．　〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉小児期発症型成長ホルモン分泌不全症（小児期に成長ホルモン分泌不全症と確定診断されている患者）では、次のいずれかを満たすもの（ただし、診断にあたっては、本治療開始前に再度成長ホルモン分泌刺激試験を行うこと）：１）２種類以上の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの、２）頭蓋内器質性疾患の合併ないし既往歴、治療歴又は周産期異常の既往があり、成長ホルモンを含む複数の下垂体ホルモンの分泌低下がある患者では、１種類の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの。
５．６．２．　〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉成人期発症型成長ホルモン分泌不全症では、頭蓋内器質性疾患の合併ないし既往歴、治療歴又は周産期異常の既往がある患者のうち、次のいずれかを満たすもの：１）頭蓋内器質性疾患の合併ないし既往歴、治療歴又は周産期異常の既往があり成長ホルモンを含む複数の下垂体ホルモンの分泌低下がある患者で、１種類の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの、２）頭蓋内器質性疾患の合併ないし既往歴、治療歴又は周産期異常の既往があり成長ホルモン単独の分泌低下がある患者で、２種類の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの。
［成長ホルモン分泌刺激試験の種類と成人成長ホルモン分泌不全症で重症と診断される血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値］
１）．　成長ホルモン分泌刺激試験の種類：インスリン、アルギニン、グルカゴン；重症と診断される血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値１．８ｎｇ／ｍＬ以下。
２）．　成長ホルモン分泌刺激試験の種類：ＧＨＲＰ－２；重症と診断される血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値９ｎｇ／ｍＬ以下。

用法・用量

〈骨端線閉鎖を伴わない成長ホルモン分泌不全性低身長症〉
通常１週間に体重ｋｇ当たり、ソマトロピン（遺伝子組換え）として０．１７５ｍｇを６～７回に分けて皮下に注射する。
〈骨端線閉鎖を伴わないターナー症候群における低身長〉
通常１週間に体重ｋｇ当たり、ソマトロピン（遺伝子組換え）として０．３５ｍｇを６～７回に分けて皮下に注射する。
〈骨端線閉鎖を伴わない軟骨異栄養症（軟骨無形成症・軟骨低形成症）における低身長〉
通常１週間に体重ｋｇ当たり、ソマトロピン（遺伝子組換え）として０．３５ｍｇを６～７回に分けて皮下に注射する。
〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉
通常開始用量として、１週間に体重ｋｇ当たり、ソマトロピン（遺伝子組換え）として０．０２１ｍｇを６～７回に分けて皮下に注射する。患者の臨床症状に応じて１週間に体重ｋｇ当たり０．０８４ｍｇを上限として漸増し、１週間に６～７回に分けて皮下に注射する。なお、投与量は臨床症状及び血清インスリン様成長因子－１（ＩＧＦ－１）濃度等の検査所見に応じて適宜増減する。ただし、１日量として１ｍｇを超えないこと。
（用法及び用量に関連する注意）
７．１．　〈成人成長ホルモン分泌不全症＜重症に限る＞〉本剤の投与量は、血清ＩＧＦ－１濃度を参照して調整し、血清ＩＧＦ－１濃度は投与開始後２４週目までは４週間に１回、それ以降は１２週から２４週間に１回の測定を目安とすること（また、副作用の発現等の際は、適宜、血清ＩＧＦ－１濃度を測定し、本剤の減量、投与中止等適切な処置をとること）〔８．３参照〕。
７．２．　〈成人成長ホルモン分泌不全症＜重症に限る＞〉加齢に伴い生理的な成長ホルモンの分泌量や血清ＩＧＦ－１濃度が低下することが知られているので、本剤投与による症状の改善が認められなくなる、かつ本剤を投与しなくても血清ＩＧＦ－１濃度が基準範囲内にある場合は、投与中止を考慮すること〔８．３参照〕。

腎機能障害患者

８．１．　〈効能共通〉甲状腺機能低下症があらわれあるいは甲状腺機能低下症が悪化し、本剤による治療効果が低下することがあるので、甲状腺機能を定期的に検査し、このような場合には適切な治療を行うことが望ましい〔１１．２参照〕。
８．２．　〈効能共通〉成長ホルモンは、インスリン感受性を低下させるため、本剤の投与により血糖値上昇、ＨｂＡ１ｃ上昇があらわれることがある（定期的に血糖値、ＨｂＡ１ｃ等を測定し、異常が認められた場合は、投与量の減量又は一時的な投与中止等、適切な処置を行うこと）。特にターナー症候群においては、耐糖能低下を合併することがあり、経過を注意深く観察すること〔９．１．１、１１．１．５参照〕。
８．３．　〈成人成長ホルモン分泌不全症＜重症に限る＞〉本剤の投与中は、血清ＩＧＦ－１濃度が基準範囲上限を超えないよう、定期的に検査を実施すること〔７．１、７．２参照〕。
８．４．　〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉本剤と本剤以外のホルモン剤を併用する場合には、併用するホルモン剤が血清ＩＧＦ－１濃度に影響を及ぼすことがあるため、慎重に血清ＩＧＦ－１濃度をモニタリングすること〔１０．２参照〕。
８．５．　〈成人成長ホルモン分泌不全症＜重症に限る＞〉本剤の投与により浮腫、関節痛等があらわれることがあるため、観察を十分に行い、異常が認められた場合は投与量の減量あるいは投与中止を考慮すること〔１７．１．６参照〕。
８．６．　〈成人成長ホルモン分泌不全症＜重症に限る＞〉本剤の治療は、内分泌専門医もしくはその指導の下で行うこと。
９．１．１．　糖尿病患者、耐糖能異常のある患者又は糖尿病の危険因子を持つ患者：糖尿病患者では、投与開始前に血糖（血糖値、ＨｂＡ１ｃ等）及び糖尿病合併症（糖尿病網膜症等）の病勢をコントロールしておき、投与開始後は定期的に血糖値、ＨｂＡ１ｃ等を測定し、また、糖尿病合併症（糖尿病網膜症等）を含め、患者の状態を注意深く観察し、必要に応じて、糖尿病用薬の投与量の調整を行うこと（投与開始後に糖尿病症状顕在化又は糖尿病症状悪化が認められた場合は、本剤の投与量の減量又は一時的な投与中止等、適切な処置を行うこと）。
耐糖能異常のある患者又は糖尿病の危険因子を持つ患者（肥満、家族歴に糖尿病を持つ患者等）では、慎重に観察すること（糖尿病が顕在化することがある）〔８．２、１０．２、１１．１．５参照〕。
９．１．２．　脳腫瘍（頭蓋咽頭腫、下垂体腺腫、松果体腫等）による成長ホルモン分泌不全性低身長症又は成人成長ホルモン分泌不全症の患者：脳腫瘍の進行や再発の観察を十分に行い慎重に投与すること（成長ホルモンは細胞増殖作用を有する）〔２．１参照〕。
９．１．３．　脳腫瘍の既往のある患者：定期的に画像診断を実施し、脳腫瘍の発現及び進行や再発の観察を十分に行うこと。成人成長ホルモン分泌不全症患者では脳腫瘍の既往のある患者が多く含まれており、国内臨床試験において脳腫瘍再発が報告されている〔２．１参照〕。
９．１．４．　心疾患のある患者：ときに一過性浮腫があらわれることがある。
９．１．５．　脊柱管狭窄のある軟骨異栄養症・大孔狭窄のある軟骨異栄養症（脊柱管狭窄のある軟骨無形成症・脊柱管狭窄のある軟骨低形成症・大孔狭窄のある軟骨無形成症・大孔狭窄のある軟骨低形成症）の患者：低身長改善の有益性が脊柱管狭窄・大孔狭窄悪化の危険性を上回ると判断される場合のみ投与を考慮し、ＭＲＩ等による定期的観察を十分行い、脊柱管狭窄悪化・大孔狭窄悪化がみられた場合には投与を中止すること（症状の悪化を助長する可能性がある）。
腎機能障害患者：ときに一過性浮腫があらわれることがある。

相互作用

１０．２．　併用注意：１）．　糖質コルチコイド：①．　糖質コルチコイド［成長ホルモンの成長促進作用が抑制されることがある（糖質コルチコイドが成長抑制効果を有するため）］。
②．　糖質コルチコイド［血清コルチゾール濃度が低下することがあるので、糖質コルチコイドの用量に注意すること（成長ホルモンが１１β－ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ１型（１１β－ＨＳＤ－１）を抑制することにより、コルチゾンからコルチゾールへの変換を減少させるため）］。
２）．　糖尿病用薬（インスリン製剤、ビグアナイド系薬剤、スルホニルウレア剤、速効型インスリン分泌促進薬、α－グルコシダーゼ阻害剤、チアゾリジン系薬剤、ＤＰＰ－４阻害薬、ＧＬＰ－１受容体作動薬、ＳＧＬＴ２阻害剤等）〔９．１．１参照〕［本剤投与により、血糖値が上昇することがあるので、定期的に血糖値、ＨｂＡ１ｃ等を測定し、これらの薬剤の投与量の調整を行うこと（成長ホルモンがインスリン感受性を低下させるため）］。
３）．　主にＣＹＰ３Ａで代謝される薬剤（性ホルモン製剤、シクロスポリン、抗てんかん剤等）［これらの薬剤の血中濃度が低下し作用が減弱することがある（本剤がＣＹＰ３Ａを誘導するため）］。
４）．　経口エストロゲン〔８．４参照〕［成長ホルモンの作用が抑制されることがあるので、成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）の患者では本剤の増量を検討すること（エストロゲンがＩＧＦ－１産生を抑制するため）］。

副作用

次の副作用＊があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には減量、投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

重大な副作用

１１．１．　重大な副作用
１１．１．１．　Ｏ脚の悪化（頻度不明）：Ｏ脚を合併した軟骨異栄養症（Ｏ脚を合併した軟骨無形成症・Ｏ脚を合併した軟骨低形成症）患者に本剤を投与したところ、Ｏ脚が悪化し、手術を受けた症例が報告されている。
１１．１．２．　けいれん（頻度不明）。
１１．１．３．　甲状腺機能亢進症（頻度不明）。
１１．１．４．　ネフローゼ症候群（頻度不明）：ネフローゼ症候群（浮腫、尿蛋白、低蛋白血症）があらわれることがある。
１１．１．５．　糖尿病（頻度不明）：耐糖能低下があらわれ、糖尿病を発症することがある〔８．２、９．１．１参照〕。

１１．２．　その他の副作用
１）．　過敏症：（０．１％以上）発疹（蕁麻疹、紅斑等）、注射部位の発赤等の過敏症状、（０．１％未満）全身そう痒。
２）．　内分泌：（０．１％以上）※甲状腺機能低下症、耐糖能低下。
３）．　肝臓：（０．１％以上）ＡＳＴ上昇、ＡＬＴ上昇。
４）．　消化器：（０．１％未満）嘔気、腹痛。
５）．　筋・骨格系：（０．１％以上）関節痛、下肢痛、成長痛、大腿骨骨頭辷り症、筋痛、（０．１％未満）有痛性外脛骨、外骨腫、大腿骨骨頭壊死、側弯症進行等の脊柱変形進行、周期性四肢麻痺。
６）．　投与部位：（０．１％以上）注射部位熱感、注射部位疼痛、注射部位硬結、（０．１％未満）皮下脂肪消失。
７）．　神経系：（０．１％以上）手根管症候群、錯感覚。
８）．　循環器：（０．１％以上）高血圧。
９）．　呼吸器系：（０．１％未満）呼吸困難。
１０）．　その他：（０．１％以上）浮腫、頭痛、尿潜血・顕微鏡的血尿、ＬＤＨ上昇、ＣＫ上昇、（０．１％未満）白血球数上昇、遊離脂肪酸上昇、ミオグロビン上昇、血清Ｐ上昇、蛋白尿、頭蓋内圧亢進に伴う乳頭浮腫・視覚異常・頭痛・悪心・嘔吐。
＊）筋肉内注射データを含む。本剤の承認された用法及び用量は「６．用法及び用量」の項参照。
※）〔８．１参照〕。

高齢者

投与量の減量あるいは投与中止も考慮に入れて、慎重に投与すること（一般に生理機能が低下している、また、外国において、成人成長ホルモン分泌不全症患者における成長ホルモン維持用量は加齢に伴い減少することが報告されている）。

授乳婦

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与しないこと〔２．２参照〕。
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること（母乳中への移行については不明である）。

適用上の注意

１４．１．　薬剤調製時の注意本剤はカートリッジ製剤であり、専用の医薬品ペン型注入器を用いて使用する（他の注入器を用いて使用してはならない）。
１４．１．１．　本剤の使用にあたっては、必ず専用の医薬品ペン型注入器の取扱説明書を読むこと。
１４．１．２．　薬剤溶解時の注意（１）．　専用の添付溶解液を用いること。
（２）．　溶解操作説明書にしたがって、添付の溶解液をカートリッジ内へ移した後、静かに振って溶解する（激しく振とうしない）。
（３）．　溶解後の溶液が懸濁していたり、粒状物がある場合には、その溶液を投与しないこと。
１４．１．３．　溶解後の液は、専用の医薬品ペン型注入器に装着したまま、凍結を避け２～８℃で遮光保存し、３８日以内に使用すること。
１４．２．　薬剤投与時の注意注射部位を上腕、大腿、腹部、臀部等広範に求め、順序よく移動し、同一部位に短期間内に繰り返し注射しないこと。
１４．３．　薬剤交付時の注意１４．３．１．　１本の注入器を複数の患者に使用しないこと。
１４．３．２．　空になったカートリッジを再使用したり、他剤の投与に使用しないこと。

その他の注意

１５．１．　臨床使用に基づく情報１５．１．１．　ヒト成長ホルモンと白血病の因果関係は明らかではないが、ヒト成長ホルモンの投与を受けた患者に白血病があらわれたとの報告があるので、定期的に血液検査を行うなど、患者の状態を十分に観察し、白血病を発生しやすい先天異常、悪性腫瘍を発生しやすい先天異常、免疫不全症候群等の基礎疾患のある患者、脳腫瘍等による放射線治療歴のある患者、抗がん剤投与歴や免疫抑制薬投与歴のある患者、治療開始時の血液像に異常がある患者に投与する場合には、特に患者の状態を観察すること。
１５．１．２．　ヒト成長ホルモンの投与を受けた患者に脳腫瘍再発したとの報告がある。
１５．１．３．　小児がんの既往を有する患者にヒト成長ホルモンを投与した場合、二次性腫瘍の発現リスクが上昇するとの報告がある。
１５．１．４．　連続投与した場合、ヒト成長ホルモンに対する抗体が生じることがあるので、抗体の産生により効果の減弱がみられる場合には、投与を中止し、適宜他の治療法を考慮すること。
１５．１．５．　外国で添付の溶解液（ｍ－クレゾール／濃グリセリン含有）に対する過敏症があらわれたとの報告がある〔３．１参照〕。
１５．２．　非臨床試験に基づく情報類薬で、動物実験で妊娠前・妊娠初期投与試験において、高投与量群で交尾率低下及び妊娠率低下が報告されている。

１６．１　血中濃度
健康成人に１４．６ｍｇ製剤（投与濃度：４．６ｍｇ／ｍＬ）及び７．３ｍｇ製剤（投与濃度：２．３ｍｇ／ｍＬ）各３．０ｍｇをクロスオーバー法にて単回皮下注射注）した。（ヒューマトロープ注射用１２ｍｇの投与時濃度は４．２ｍｇ／ｍＬ、ヒューマトロープ注射用６ｍｇの投与時濃度は２．１ｍｇ／ｍＬ）
製剤の違いによる最高血清中濃度（Ｃｍａｘ）及び血清中濃度曲線下面積（ＡＵＣ）の有意差は認められなかった。
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注）本剤の承認された用法及び用量は「６．用法及び用量」の項参照。

１７．１　有効性及び安全性に関する試験
〈骨端線閉鎖を伴わない成長ホルモン分泌不全性低身長症〉
１７．１．１　３６国際単位含有カートリッジ製剤での国内一般臨床試験
１週間に０．５国際単位／ｋｇ（０．１７５ｍｇ／ｋｇ／週に相当）を６～７回に分割して皮下投与。投与期間は２４週間。
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１７．１．２　１８国際単位含有カートリッジ製剤での国内一般臨床試験
１週間に０．５国際単位／ｋｇ（０．１７５ｍｇ／ｋｇ／週に相当）を６～７回に分割して皮下投与。投与期間は６ヵ月。
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皮下注射では、６ヵ月間の国内一般臨床試験の結果、４６例中１例に抗ヒト成長ホルモン抗体の生成が認められた。
１７．１．３　４国際単位含有バイアル製剤での国内一般臨床試験
１週間に０．５国際単位／ｋｇ（０．１７５ｍｇ／ｋｇ／週に相当）を６～７回に分割して皮下投与。投与期間は６ヵ月。
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皮下注射では、６ヵ月の国内一般臨床試験の結果、前治療歴のない症例４２例中２例に抗ヒト成長ホルモン抗体の生成が認められた。前治療歴のある症例では３２例中５例が抗体陽性を示したが、これらはいずれも本試験開始時より抗体が存在していた。
〈骨端線閉鎖を伴わないターナー症候群における低身長〉
１７．１．４　国内一般臨床試験
１週間に１．０国際単位／ｋｇ（０．３５ｍｇ／ｋｇ／週に相当）を分割して連日皮下投与。投与期間は２年間。
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承認時における安全性評価対象例注６）１６３例中９例（５．５％）に関節痛（２例）等の副作用が認められた。
皮下注射による２年間の国内一般臨床試験の結果、全１３７例のうち、５０例に抗ヒト成長ホルモン抗体が認められた。この５０例中３０例は最終測定時点で陰性となった。
〈骨端線閉鎖を伴わない軟骨異栄養症（軟骨無形成症・軟骨低形成症）における低身長〉
１７．１．５　国内一般臨床試験
１週間に１．０国際単位／ｋｇ（０．３５ｍｇ／ｋｇ／週に相当）を６～７回に分割して皮下投与。投与期間は３年間。
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安全性評価対象例注６）４６例中２５例（５４．３％）に臨床検査値の異常変動を含む副作用が認められた。主な副作用は、Ｏ脚の増悪（２件：４．３％）、ＯＧＴＴ異常（１０件：２１．７％）、好酸球増多（６件：１３．０％）、ＨｂＡ１上昇（６件：１３．０％）であった。
皮下注射による３年間の国内一般臨床試験の結果、本剤の投与期間中、抗ヒト成長ホルモン抗体検査を実施した４４例中７例に抗ヒト成長ホルモン抗体の生成が認められた。この７例のうち２例については、本試験開始時より抗体が存在していた。
〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉
１７．１．６　国内第ＩＩＩ相臨床試験
国内で実施された二重盲検試験及び引き続き実施された長期投与試験における主な成績は次のとおりである。投与量及び投与方法は、０．０２１ｍｇ／ｋｇ／週～０．０８４ｍｇ／ｋｇ／週を１週間に６～７回に分割して皮下投与した。
１種類のＧＨ分泌刺激試験によるＧＨ頂値が３ｎｇ／ｍＬ未満であった成人成長ホルモン分泌不全症患者を対象に２４週間の用量漸増法による本剤の投与又はプラセボの投与を行い、解析対象として計６４症例における評価を行った。
二重盲検試験を完了した成人成長ホルモン分泌不全症患者を対象に４８週間本剤の投与を行い、臨床症状及び血清ＩＧＦ‐Ｉ濃度を参照して用量を調整した。解析対象として計５９症例に二重盲検試験と同一の評価を行った。
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安全性評価対象例６１例中３６例（５９．０％）に臨床検査値の異常変動を含む副作用が認められた。主な副作用は関節痛（１２件：１９．７％）、浮腫（７件：１１．５％）であった。［８．５参照］
注６）０．５国際単位／ｋｇ投与群を含む。本剤の承認された用法及び用量は「６．用法及び用量」の項参照

１８．１　作用機序
成長ホルモンは、標的組織への直接作用並びに肝臓等におけるＩＧＦ‐Ｉの合成及び分泌を促進させ、ＩＧＦを介した標的組織への間接作用により成長促進作用を示す。
１８．２　身体成長促進作用
下垂体摘出ラットを用いて、体重増加、脛骨長の伸びを検討した各試験において、これらの作用はいずれも下垂体抽出ヒト成長ホルモン製剤とほぼ同等である。
１８．３　ＩＧＦ‐Ｉ増加作用
下垂体摘出ラット及び健康成人において血清中ＩＧＦ‐Ｉ濃度を上昇させることが認められている。

製造販売会社

日本イーライリリー

販売会社